茨城県つくば市で6月24日と25日、産業技術総合研究所の主催で「AIST 太陽光発電研究・成果報告会 2014」が開かれた。同報告会のトピック講演で、産総研・太陽光発電工学研究センターの小西正暉氏が「PVシステムのコストの試算から見えてくる研究開発の方向性」と題して講演し、変換効率の向上や長期安定性など4つの方向性を示した。
同講演では、「太陽光発電システムの発電単価は、家庭用電力の市場単価（約20円～／kWh）と伍するまでになった」との認識に立ち、国の掲げた次の発電単価の目標である第2段階のグリッドパリティ「14円／kWh」、第3段階のグリッドパリティ「7円／kWh」を見据えた研究開発の方向性を分析した。グリッドパリティとは、電力の市場価格より安くなる発電単価を示す。現状の太陽光の発電単価は、家庭用電力のグリッドパリティを達成しつつあり、業務用電力（14円／kWh）、産業用電力（7円／kWh）を下回ることが次の目標になっている。
分析では、IRR（内部収益率）0％の前提で、運転維持費を現状の8000円／kWh・年から同6000円に下げ、初期投資可能限度額を10数万円／kWに抑えると、発電単価14円／kWhが実現できる（図中1）。ただ、稼働年数を20年から30年に延長すると初期投資可能限度額が20万円／kWを超えても発電単価14円／kWhを達成できる（図中2）。さらに、発電単価7円／kWhを達成するには、運転維持費、系統接続費用、土地造成費用を大幅に圧縮する必要がある（図中3）。
運転維持費の低減は、初期投資可能限度額を大きく改善し（図中4）、現行の初期投資（30万円／kW）近くでも、運転維持費を4000円／kW・年に低減し、かつ稼働期間30年を達成すれば、発電単価14円／kWhは可能という（図中5）。また、太陽光パネルの劣化率が年率1％を超えると初期投資可能限度額に大きく影響する（図中6）ことや、メンテナンスの不備も初期投資可能限度額に多く影響する（図中7）ことが示された。
小西氏は、こうした分析を基に、太陽光パネルから見た研究開発の方向性として、（1）変換効率をさらに高めて設置工事費を低減すること、（2）長期安定性の向上、（3）低コスト化、（4）施工を容易にできる構造・形状、の4点を挙げた。
