電子デバイス部門が絶好調
電子デバイス部門が絶好調
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 東芝は2014年5月8日、2013年度(2013年4月~2014年3月)の連結決算を発表した(決算情報)。全セグメントで前年度比増収となり、売上高は前年度比14%増の6兆5025億円だった。営業利益は同47%増の2908億円である。当期純利益は、原子力発電所の事業開発会社(米NINA社)の資産価値の見直しにより310億円の損失が発生したことなどにより、同34%減の508億円にとどまった。

 好業績を牽引したのは、電子デバイス部門である。主力のNANDフラッシュメモリーが年間を通じて好調だったことから、同部門の営業利益は過去最高の2385億円となった。電力・社会インフラ部門はNINA社の資産価値見直しなどにより、営業利益が323億円と前年度比62%の減益となった。コミュニティ・ソリューション部門の営業利益は同22%増の519億円、ヘルスケア部門の営業利益は同17%増の286億円となった。テレビやパソコン、白物家電を含むライフスタイル部門は510億円の営業赤字となり、赤字幅は前年度比で87億円拡大した。同部門の2013年度下期の営業損益は上期に比べて改善しているものの、「まだまだ(回復の)スピードは遅い」(東芝 代表執行役副社長の久保誠氏)。

 2014年度の通期業績については、3300億円という過去最高の営業利益を見込む。この数字を「最低限のコミットメントとする」(久保氏)という。売上高は前年度比3%増の6兆7000億円、当期純利益は同136%増の1200億円を計画する。