売り上げ倍増を狙う
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ケアサイクル全体を手掛ける
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ケアサイクルをつなぐデータプラットフォームを構築する
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日立製作所は2014年3月24日、ヘルスケア事業を強化する方針を発表した。同事業の2018年度の売上高目標として、2013年度（3200億円）のほぼ2倍となる6000億円を掲げた。
同社は2014年4月1日付で、ヘルスケアグループとヘルスケア社を新設し、これまで複数の事業グループに分散していたヘルスケア関連のリソースを統合する（関連記事1）。同グループには約6000人の従業員が所属することになるという。ヘルスケアグループ長 兼 ヘルスケア社社長には、日立メディコ社長の北野昌宏氏が就任する予定である。
今後、「予防・検診」「検査・診断」「治療」「予後」というケアサイクルを通して、ITと医療技術で多様化するニーズに応えていくとする。具体的な注力項目として掲げたのは、（1）ヘルスケアIT、（2）疾病別対応医療機器、（3）病院向けソリューション、（4）将来のための研究開発の四つ。
（1）では、ITを活用した予防・検診サービスやケアサイクルをつなぐデータプラットフォームの構築に力を入れる。例えば最近の取り組みの一つとして、特定健康診査（特定健診）や診療報酬明細書（レセプト）の情報を活用して、集団における生活習慣病の発症率と医療費総額を予測するモデルを開発した（関連記事2）
（2）では、既存の画像診断装置に加え、手術中に使うMRIや手術前後の心機能の評価に使う超音波装置などを新たに手掛けていく考え。陽子線治療装置などの粒子線治療装置もさらに強化する方針だ（関連記事3）。
（3）では、地域の中核病院と診療所をケアサイクルでつなぎ、役割分担することで地域医療の質を向上することを目指す。（4）については、再生医療分野に注力する方針を示した。
