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生活習慣病の発症率と医療費総額を予測するモデル、日立などが開発

2014/03/12 20:47
大下 淳一=日経デジタルヘルス

 日立健康保険組合と日立製作所は、特定健康診査(特定健診)や診療報酬明細書(レセプト)の情報を活用して、集団における生活習慣病の発症率と医療費総額を予測するモデルを開発した(リリース)。日立健保の約11万人分のデータを用いて有効性を検証したところ、平均誤差5%という高い精度で予測できる見通しを得たという。日立健保は2014年度から本モデルを試験導入し、費用対効果の高い保健指導などにつなげたい考え。本成果の一部は、2014年3月13~14日に開催される「パターン認識・メディア理解研究会」で発表する。

 近年、高齢化と生活習慣病の増加に伴う医療費の高騰が社会問題となっている。厚生労働省は、2015年度からすべての健康保険組合が、特定健診やレセプトの情報を活用して、加入者の健康づくりや疾病予防に取り組む「データヘルス」を推進することを決定している。

 日立健保はこれまでに、特定保健指導の対象者に対して、生活習慣改善・減量プログラム「はらすまダイエット」を用いた保健指導を実施済み。参加者の体重減量や検査値の改善、さらには不参加者に比べて参加者の医療費が低いという結果を確認している。

 今後、こうした保健指導の対象を特定保健指導以外にも拡大し、データヘルスを本格的に推進するためには、健保加入者全体における生活習慣病の発症率やこれに伴う医療費の変化を高い精度で予測し、費用対効果を考慮した施策を導入することが重要になる。

日経デジタルヘルス Special

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