カメラ関連の大型展示会「CP+2014」が、パシフィコ横浜で開幕した（図1～3）。開催期間は2014年2月13～16日。初日の午前中は招待者とプレス関係者に入場を制限し、一般の来場者は12時からの入場となる。開催時間は18時まで（最終日の16日は17時まで）。
展示ホールの開催規模は115社・団体956小間で，106社・団体908小間だった前回のCP+2013から規模が拡大した。会期中は7万人の来場者を見込む。
カメラメーカー各社はCP+の開催に合わせて新製品を発表しており、前回は35機種が世界初披露（ワールドプレミア）された。主催者であるカメラ映像機器工業会（CIPA）は「今回はさらに多くのワールドプレミアを期待している」という。
低価格品との決別、次の一手は？
CIPAによれば、世界のデジタルカメラ販売台数における日本メーカーのシェアは約80％で、レンズ交換式のデジタルカメラにおいては99％を超えている。このため、韓国や中国などの攻勢によって窮地に立たされつつあるデジタル家電における“最後の砦”と称されることもしばしばである。
だが、そのカメラ市場も見通しは決して明るくない。CIPAは、2013年のコンパクト型デジタルカメラの総出荷台数が前年から約41.4％も減少したことを2014年2月3日に発表している。頼みの綱であるレンズ交換式デジタルカメラ（一眼レフカメラとミラーレスカメラの合計）の2013年の総出荷台数も前年比15％減少した。前年を割り込むのは2003年に集計を始めて以来、初めてのことである。
「現在、カメラ業界は大きな転換点を迎えている。コンパクト型デジタルカメラはスマートフォンの影響で大きく市場が縮小している」――。富士フイルム代表取締役社長・COOの中嶋成博氏は、2014年1月28日に開催したミラーレスカメラの新製品「FUJIFILM X-T1」の発表会で、カメラ市場の現状をこう分析した。同社は低価格のコンパクト型デジタルカメラ事業を縮小し、高級機やミラーレスカメラに注力する方針を示している。オリンパスやカシオ計算機、パナソニックなども、スマートフォンの影響が直撃する低価格帯の製品市場からの撤退を決断、あるいは検討を進めている。
こうした事情から、カメラメーカー各社は「スマートフォンには実現できない機能を提供していく」（あるカメラメーカーの幹部）戦略を鮮明にする。今回のCP+2014でも、スマートフォンに勝る“武器”を訴求する新製品の提案が相次ぎそうだ。
