三菱重工業は、9つの事業本部からなる現在の組織体制を集約・再編する（ニュースリリース）。各事業が有する顧客、市場、コア技術、事業戦略の共通性を踏まえ、「エネルギー・環境」「交通・輸送」「防衛・宇宙」「機械・設備システム」の4事業ドメイン体制に移行する。まず2013年10月1日に「エネルギー・環境」「交通・輸送」「防衛・宇宙」の3ドメインを新設し、2014年4月に「機械・設備システム」を新設する計画だ。
第1段階として新設されるエネルギー・環境、交通・輸送、防衛・宇宙の3事業ドメインには、船舶・海洋、原動機、原子力、航空宇宙の4事業本部とエンジアリング本部に加え、機械・鉄構事業本部、汎用機・特車事業本部の一部が再編される。第2段階の機械・設備システムドメインには、前述の3ドメインに組み込まれなかった機械・鉄構および汎用機・特車の両事業本部と、冷熱事業本部および工作機械事業本部の計4事業本部が組み込まれる。
エネルギー・環境ドメインはエネルギー・環境分野の社会インフラ構築と改良に向けソリューションを、交通・輸送ドメインは陸・海・空の先進的交通輸送システムとサービスを、防衛・宇宙ドメインは、陸・海・空・宇宙の統合防衛システムや関連する機器・サービスを、機械・設備システムは基盤産業や先端技術関連分野を支える高効率製品・サービスを提供する。
今回のドメイン体制への移行によって事業遂行部門を現状より大きなくくりに再編することで、経営資源活用の自由度を広げ、成長性・収益性の高い分野へのタイムリーな投入を実現する。広い領域をカバーすることで、営業戦略や受注活動の広範囲かつ効率的な展開も目指す。さらに、シェアドサービスやシェアド・ファクトリといった施策を加速していく。
