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 連日暑さが続いている日本列島ですが、皆さんいかがお過ごしでしょうか。白熱するロンドン五輪の観戦で、寝不足気味の方も多いことかと思います。日本選手団の活躍にあやかり、日本経済も今後、活気を取り戻して欲しいのですが・・・。

 それはさておき、Tech-On!編集部では夏休みの特別企画として、2012年上半期(同年1月1日~6月30日)に掲載したニュース、コラムブログのアクセス数ランキングを作成しました。分解記事は全般的にアクセス数が高いため、分解記事のみのランキングも作成しました。ぜひ、ご覧ください。

2012年上半期にアクセス数が高かったニュース

1 ロームの利益率が30%から3%になった理由、同社幹部が語る
 半導体業界にあって高収益企業として知られるローム。しかし同社幹部の眼には、そうは映らない。かつて30%近い売上高営業利益率を誇っていたが、2006年度から20%を切り、2009年度以降は1ケタ%となった。2012年度は2.1%にまで落ち込み3%にも満たない。リーマンショックや東日本大震災を経ても通期での赤字を出さない点で、依然しっかりとした収益力を持つと言えるが、なぜこれほど収益力が落ちたのか。
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120621/224392/

2 液晶業界の悲願の製品を、ソニーが40万枚/月で量産開始
 液晶パネル陣営にとって悲願の製品が、やっとスマートフォンに向けて量産出荷される。英Sony Mobile Communications社は、2012年第2四半期にスマートフォン「Xperia S」「同 P」「同 U」を発売する。これに、タッチ・センサを内蔵した液晶パネルが載っているのだ。
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120309/208258/

3 「日本は仕組みで負け、技術でも負けている」
 「日本は技術で勝っているとよく言いますが、そうなのでしょうか」。技術力はあるのに経営に問題があって、半導体分野などで日本企業が国際的に窮地に立たされるようになった。そんなよく聞く論調に疑問を投げかけるのは、MEMS(微小電子機械システム)分野の研究で世界のトップを走り、国内外の多数の企業と共同研究を進めている江刺正喜・東北大学教授だ。
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120530/220934/

4 名刺サイズの“3000円パソコン”が出荷開始、25万台超の予約待ち解消へ
 名刺サイズのパソコン「Raspberry Pi」の出荷を始めると、販売代理を担う英RS Components社が明らかにした。日本でも同社日本法人のアールエスコンポーネンツが販売することを決めており、価格は3400円である。
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120417/212931/

5 日本のワイヤレス産業の敗因は、システム技術者の欠如
 「残念ながら、次世代無線通信システム(の主要部)に日本の技術は使われません。また、スマートフォンに日本製部品が4割近く使われているという調査結果がありましたが、10数年前の携帯電話機では8割でした。凋落も甚だしい」。このように嘆くのは東北大学教授の加藤修三氏。旧NTT時代に携帯電話やPHS(パーソナル・ハンディホン・システム)の研究開発をリードし、国内外で大手機器メーカーとベンチャー企業で経営に携わった経験もある加藤氏には、「日本の無線通信業界は終わった」と映る。加藤氏にワイヤレス業界と技術者について聞いた。
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120601/221214/

6 鴻海CEO郭氏が激白、「最強の液晶工場を堺に作る」
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120425/214971/

7 パナソニック、ノートPCの工場を報道機関向けに公開
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120210/204595/

8 HUDを使ったAR対応カーナビ、パイオニアが7月下旬に発売
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120508/216691/

9 【CES】7000円を切る7型タブレットが登場
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120117/203671/

10 「2012年度にはV字回復を実現する」、パナソニック大坪社長が収益強化策を発表
 http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120203/204356/

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