電源ケーブルを使わずに，無線で電力を供給するワイヤレス給電。2010年は，さまざまな企業が，その取り組みぶりを明らかにした１年だった。
テレビもワイヤレスで給電
2010年のワイヤレス給電は，1月に開催されたCESにおける，衝撃のデモから幕を開けた。中国Haier社が試作した「線の無いテレビ」である（Tech-On!の関連記事）。米WiTricity社（米Massachusetts Institute of Technology（MIT）のMarin Soljacic氏らが立ち上げたベンチャー企業）のシステムを使い，100Wの電力を1mの距離で伝送できる。映像コンテンツはイスラエルAMIMON社のWHDIを使って無線伝送することで，「ケーブルフリーのテレビ」を実現した（Tech-On!の関連記事）。
これまでワイヤレス給電のアプリケーションといえば，携帯電話機など小型機器が中心とみられていたが，これによって家庭のリビングルームに設置したAV機器に，無線で電力を供給するという利用シーンもあり得ることを，業界に強く印象付けた。
実際，ワイヤレス給電の法制度などを検討しているブロードバンドワイヤレスフォーラムでは，デジタル家電機器から白物家電，さらに電動車両や産業機器に向けたアプリケーションも想定した議論を計画しており（Tech-On!の関連記事），総務省もこうした活動を支援していく方針を示している（Tech-On!の関連記事）。
NTTドコモもWPCの取り組みを評価
2010年に大きな注目を集めたもう一つの話題が「WPC（wireless power consortium）」の活動である。オランダPhilips社や三洋電機，フィンランドNokia社，韓国Samsung Electronics社などが加盟する団体だったWPCだが，今年に入って日スウェーデン合弁のSony Ericsson Mobile Communications社や，韓国LG Electronics社も加盟し，携帯電話機の大手メーカーがこぞって加入する団体となった（Tech-On!の関連記事）。このほか7月には，非接触充電技術に強みを持つパナソニックもWPCに加盟した（Tech-On!の関連記事）。
2010年3月にはスマートフォンやデジカメなど，出力5W以下の機器に向けた伝送仕様を策定し，会員企業向けに公開済みだ（Tech-On!の関連記事）。また同7月には，ノート・パソコンや電動工具など出力120W以下の機器に向けた仕様の策定も開始するなど，仕様策定を活発化させている（Tech-On!の関連記事）。規格に準拠した製品であることを示す「Qi」マークの認証も始まり，対応機器がじわじわと登場しつつある（Tech-On!の関連記事）。
今年のWPCに関する話題の中でも，業界に大きなインパクトを与えたのが，NTTドコモの対応だった。同社は2010年10月のCEATECにおいて，WPC準拠のシステムを実演したほか（Tech-On!の関連記事），同12月には，WPCの活動（業界標準方式を策定するなど）への一定の支持を表明したのである。
