アルプス電気は2010年11月1日，同年4～9月期の決算を発表した（PDF形式の発表資料）。売上高は対前年同期比17.3％増の2780億円。営業損益は160億円の黒字（前年同期は76億円の赤字）と，営業利益率は5％を超えた（図1）。当期純利益も59億円と，96億円の赤字だった前年同期から回復した。
主力の電子部品事業は，売上高が対前年同期比12.3％増の1529億円，営業利益が68億円（前年同期は35億円の赤字）と好転した。中でも，自動車関連部品を扱う「AUTO（automotive）事業本部」は売上高で同22.2%増となる622億円を記録した。自動車の生産台数が安定的に回復したことにより，得意とする中高級車向けの電装部品や車載向けコンポーネント製品が堅調に推移した。加えて，「特に米国市場向けのSUVやピックアップ・トラックといった中級車で当社製品の採用事例が増えている」（同社 常務取締役管理本部長の甲斐政志氏）ことが実績を押し上げた（図2）。
民生市場向けの「HM＆I（home,mobile&industry）事業本部」の売上高は，同6.3%増の907億円だった。スマートフォンを中心とする携帯機器の需要が増加し，タッチ・パネルが順調だった。家庭用ゲーム機向けモジュール製品の出荷も増えたという。
回復基調の電子部品事業だが，記者会見で登壇した甲斐氏は「まだ，売り上げ面では復活したとは言いがたい」と慎重な見方を示した。同事業が最も好調だった2005～2007年には2000億円程度の売り上げを記録していたからだ。
子会社のアルパインが担う「音響製品事業」の売上高は，対前年同期比28.8％増の968億円，営業利益は69億円（前年同期は56億円の赤字）。国内では，「エコカー補助金」などによる景気刺激策で新車販売が増加したことで，市販市場で簡易型カーナビ（PND）の販売が回復傾向を示した。エコカー補助金の打ち切りの影響が出る下期に関しては「アルパインは厳しくなる」（同氏）とした。
アルプス電気は第2四半期の業績を受け，2011年3月期通期の業績予想を修正した（図3）
