講演の様子
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今後多数のデバイスに，無線機能が搭載されると見込んでいる
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無線LAN用チップ大手の米Broadcom Corp.は，家庭のテレビとパソコンなどを無線LANで直接接続する仕様「Wi-Fi Direct」を，強く推進していく方針であることを明らかにした。米Broadcom社の日本法人であるブロードコム ジャパン シニアビジネスディベロップメントマネージャーの織田常治氏が，2010年10月8日に日経BP社主催したセミナー「NEテクノロジー・シンポジウム2010＠CEATEC」で述べたもの。
Wi-Fi Directは，アクセス・ポイント無しで，テレビやノート・パソコン，スマートフォンなどを無線LANで接続するための仕様。「Wi-Fi Peer to Peer」とも呼ばれる。Broadcom社は今後，家庭内のさまざまな機器が無線LAN機能を搭載すると見込んでおり，その際に直接接続するWi-Fi Directのような機能が有効になるとみている。「Broadcom社は，Wi-Fi Directの策定を強く推進してきた。今後もリーダーシップをもって臨んで行く」（同社の織田氏）。同社によれば現在，Wi-Fi Direct関連の相互接続性テスト（プラグフェスト）が進んでおり，順調に進めば年内にもソフトウエアなどを利用可能になるという。
Broadcom社の予測では，無線LAN機能を利用する民生機器の台数は，今後テレビやスマートフォン，自動車などに拡大することで，2014年には50億台規模に達するとしている。同社はこの拡大する市場に向けて，無線LANとBluetooth,GPSなどのコンボ・チップを用意することで，採用を広げて行くという狙いを示した。
