電子機器や半導体分野のアナリストであるアイサプライ・ジャパンの南川氏に， iPadについて聞いた。同氏によると，iPadからは米Apple Inc．のものづくりのノウハウや部品メーカーの競争の様子，将来のエレクトロニクス市場の展望が透けて見えるという。（聞き手：河合基伸＝日経エレクトロニクス）。
――iPadに関して注目しているのはどのような点ですか。
iPadだけに限ったことではないが，Apple社のものづくりの考え方は非常に特徴的で新しい。特に，EMSやODMの使い方に興味を持っている。具体的には，設計や試作を自ら手掛け，製造だけをEMSに任せる手法である。こうすることで，製品コンセプトやブランド・イメージを損なうことなく，低コスト化を実現している。設計や試作を自ら手掛けるといっても，日本メーカーのように高機能の部材をふんだんに使うことがないのも特徴だ。
――iPadを構成する部品に特徴はありますか。
iPadの部品の調達先を調べると，日本以外のメーカーの製品が多かった。これはなぜか。特に主要部品の調達では，メーカー間のトップ・セールスの差が現れたのではないか。例えば韓国Samsung Electronics Co., Ltd. は，トップの役割として，マネージングのほかに，トップ・セールスや世界の優秀な人材の確保も重要だと考えている。こうした考え方の基にトップ・セールスを展開して，プロセサやフラッシュ・メモリといった主要部品のiPadへの納入につなげた。
これに対して，日本メーカーはトップ・セールスが弱いのではないか。どこに売り込めばいいか分からなかったり，売り込みに行ったものの既に他社に先を越されていたり，といった話を聞いたことがある。
――iPadは短期間に販売台数を伸ばしています。
米国で先行発売されたiPadは，短期間で驚異的な販売台数を記録した。今後は，こうした先進国のエレクトロニクス需要に加えて，新興国の需要が急速に増えることを留意しなければならない。
将来的に新興国におけるエレクトロニクス機器の購買層は，先進国と同等の10億人に達するだろう。つまり，市場規模が一気に2倍になるのだ。そうなれば，今以上の大量消費・大量生産の時代に突入する。エレクトロニクス・メーカーは，製造の効率化や改革に取り組む必要がある。既に世界では，大量消費・大量生産時代に向けて，製造技術に回帰する動きが出てきた。iPadの次に向けた戦いが始まっている。
