米GridPoint, Inc.は，電気自動車（EV）やプラグイン・ハイブリッド車（PHEV）の充電サービスに向けた車載用データ・ロガー「VCM（Vehicle Connectivity Module）」を試作した（図1）。EV/PHEVの充電インフラを手掛ける電力事業者に向ける。VCMは，電力事業者が電力需要に応じて，EV/PHEVの充電時間や充電量などを遠隔制御するといった「Vehicle to Grid（V2G）」のデータ収集端末という位置付けとなる。車載電池の充電状態や車両の位置情報，走行距離などの情報をGridPoint社のサーバーに収集し解析することで，電力事業者が数分～数十分間隔で車両の状態を把握できるようになるという（図2）。
VCMでは，車両情報の通信に「Ethernet」を，サーバーとの通信に近距離無線仕様「ZigBee」と無線LAN，GSMを使う。位置情報の取得のため，GPS用アンテナの接続口も設けた。GridPoint社は過去にも同じ用途に向けた試作品を開発しており，従来品では車両情報の収集に車載LAN規格「CAN（controller area network）」を利用していた。変更した理由としてGridPoint社 Product ManagementのSeth Bridges氏は，「さまざまな候補を試している最中」と前置きした上で，「サーバーに情報を収集するという目的を達成するには，Ethernetを使ってTCP/IPプロトコルを利用するのが効率的」と考えたことを挙げた。
ZigBee，無線LAN，GSMの3種の通信を利用するのは，車両の利用状況や場所に応じて通信を使い分けるためである。例えば住宅での充電時には，主にZigBeeを利用してスマートメーターと通信する。スマートメーターを介して，サーバーに情報を収集する。走行時などでは主にGSMの利用を，充電スタンドとの通信には無線LANを想定した。ただし，無線通信に関しても「いろいろ検討中」（Bridges氏）だという。「次世代送電網『スマートグリッド』での通信との整合性を考慮する必要がある」（同氏）ためである。
GridPoint社は電力情報の管理用アプリケーションをLinux上で独自に開発した。電力事業者とその顧客は，充電状態や車両の現在位置，1日当たりの走行時間やCO2排出量，電力料金などを確認できる。電力情報の管理用アプリは，米Google, Inc.や米Microsoft Corp.なども開発している。これら企業との違いとしてGridPoint社のBridges氏は，対象とするユーザーが異なることを挙げた。「Google社やMicrosoft社は一般の顧客に直接，サービスを提供する。これに対して我々のアプリは，電力事業者に向けたものだ」（同氏）。
GridPoint社はVCMを，他社の協力を得ながらも基本的に自社で開発したという。同社は2008年9月に，EV/PHEV向けの電力管理技術を手掛けていた米V2Green, Inc.を買収していた。VCMの開発は，主に元V2Green社の技術者が担当した。GridPoint社は今回のVCMを使った実証実験を既に始めており，現在までに12社の電力事業者とプロジェクトを進めているという。実験用の車両としては，米A123 Systems, Inc.のLiイオン2次電池を搭載した，「プリウス」の改造車などを使う。プリウス改造車を含めた実験用車両は300台程度あるという。
GridPoint社は，2005年設立の新興企業。これまでに2億米ドル程度の資金を集めたとされ，米国で注目を集めている。従業員数は現時点で300人程度。米Goldman Sachs Group, Inc.などが投資している。
