「半導体は世界経済回復の原動力になる」,SEAJ会長の東氏《訂正あり》
日本半導体製造装置協会(SEAJ)会長の東哲郎氏(東京エレクトロン代表取締役会長)は,1月13日のSEAJ主催賀詞交歓会で,半導体製造装置市場の見通しと半導体業界に必要な取り組みについて語った。
東氏はまず,今回の世界的な不況は「短期間には回復しない」との見通しを示した。そのうえで,日本製の半導体・FPD製造装置の市場は次のように推移するとした。2008年度は前年比36.5%減の1兆4200億円。2009年度は同22.8%減の1兆900億円。2010年度に「前年比26.4%増の1兆3800億円と,2008年度並の水準に回復する」。
東氏は,こうした苦境において装置業界が取るべき姿勢として,「将来を切り拓く技術革新を進めること」の重要性を強調した。“Mooreの法則”に沿う微細化を極限まで追求する技術に加えて,微細化以外の技術進化を支える製造技術が重要になるという。さらに中長期的には,「環境負荷を減らすデバイス製造技術がカギを握る」とし,その事例として有機ELや太陽電池向け製造技術を挙げた。「(半導体業界は)今は厳しい状況にあるが,これらの技術革新を生み出すことで,半導体は世界経済の回復の原動力になりうる」と締めくくった。
《訂正》 記事掲載当初,第2段落で「半導体製造装置市場」と記述していた項目は「日本製の半導体・FPD製造装置の市場」の誤りでした。お詫びして訂正します。記事は既に訂正済みです。記事中に誤りなど,編集部へのご連絡にはフッターのご意見/ご感想・お問い合わせをお使いください。













