米Sprint Nextelは米国時間2008年12月16日，米国の消費者による携帯電話の利用状況について調査した結果を発表した。それによると，不況により支出の切り詰めを余儀なくされているなか，回答者の83％は引き続き携帯電話を所有したいと考えていることが分かった。

　今回の調査では，回答者の72％が「世帯支出を削減した」と答えており，「支出が前年と同水準」とする回答は22％だった。こうした状況下で，回答者の83％は「携帯電話の所有」を選択しており，56％は「一日中携帯電話を手放すことができない」と答えた。

　回答者の32％は，節約のために「固定電話を解約して携帯電話だけを使うようになる可能性がある」と考えている。43％は通話の半分以上を携帯電話から行っており，18％はすでに固定電話を利用していなかった。「固定電話を解約してもよい」と考える理由としては，76％が「節約」を挙げている。

　コストを節約する別の方法としては，回答者の54％は年間300ドルまたはそれ以下の節約につながるならば，携帯電話の通信事業者を乗り換えたいと考えている。別の30％は400～600ドルを節約できるならば通信事業者を替えたいという。また，600～1000ドル節約できるならば替えたいと考える回答者は26％だった。

　ホリデー・シーズン向けのショッピングでは，回答者の33％がより安く買い物をするために携帯電話を使ったと回答。利用方法は，「写真機能を使って異なる商品の価格シールや外観を撮影」が35％，「価格を比較するために別の店に電話」が26％，「モバイル・インターネットを使って価格を確認」が22％，「モバイル・クーポンを利用」が6％だった。

　この調査は，米国の成人473人を対象に行われた。