日経マーケット・アクセスは,Blu-ray Discや,新しい著作権保護ルール「ダビング10」など,次世代の録画装置をユーザーはどう捉え,購入していくのかを分析する調査を実施した。4月に調査を行い,1万2000を超える回答を集めた。5回にわたって,その結果から抜粋し,報告する。調査の詳しい結果は,「次世代DVD/HDDレコーダーの購入意向・利用実態調査」という特別調査報告書にまとめている。

 録画装置について見る前に,今回はハイビジョン注1)対応のテレビがユーザーの間でどれくらい普及しているかを見てみよう。Blu-ray Disc録画機が普及するための前提条件になるからだ。

注1)ハイビジョンという用語は元々,日本放送協会(NHK)の高精細アナログ放送の愛称だったが,現在では高精細映像を指す言葉として国内で広く使われている。「ハイビジョン」あるいは「HDTV」対応と見なすテレビの条件は様々で,例えば日本では,電子情報技術産業協会(JEITA)が,垂直方向の画素数が650以上という業界規定を示している。

 図1に回答者の世帯におけるテレビの所有台数と,ハイビジョン対応のテレビの所有台数を示した。テレビ全体では,1台だけという家は2台ある家より少ない。「5台以上」の回答を5台として平均を算出したところ,一世帯当たり2.3台所有しているという結果になった。


図1●テレビの所有台数とハイビジョン対応の所有台数

 テレビの所有台数は回答者の家族構成に大きく依存している。一人暮らしの回答者では1台所有が2/3近くを占めるのに対し,「親と同居」では2台以上所有が9割近く,「二世帯同居」では9割以上が2台以上所有,5台以上所有も2割を超えた。

 一方で,ハイビジョン対応のテレビでは「持っていない」,「分からない・無回答」を合わせると,回答者全体の半分をやや上回る。つまり,半分弱の回答者が既にハイビジョン放送を視聴可能なテレビを持っている。ただ,複数台持っているという回答は全体の10%以下。ハイビジョン対応テレビを持っていない回答者も含めて計算した平均所有台数は0.58台だった。