米DisplaySearch社の予測によれば，フラットパネル・ディスプレイの出荷台数は，2015年に対2005年比71.2％増の54億4000万台まで増加する見通し（発表資料）。CRTディスプレイの出荷台数は，2015年までに同86.9％減の2600万台まで減少すると見込む。一方，ディスプレイ全体では，出荷台数が2005年の33億7600万台から年平均5％で成長し，2015年には54億6500万台に達する見込み。売上高は2005年の860億米ドルから，同じく年平均5％で増加し，2015年には1410億米ドルになると予測する。
ディスプレイの種類別の売上高シェアの推移 （画像のクリックで拡大）
DisplaySearch社は2007年の市場について，2007年の年末商戦は液晶テレビとPDPテレビが大きく伸びたが，それ以上に小型ディスプレイが成長したと説明する。
種類別に見ると，液晶パネルがフラットパネル・ディスプレイの出荷台数に占める割合は，2005年から2007年にかけて大幅に拡大している。同社によれば，今後の成長が期待されるのは有機ELディスプレイで，2015年までに有機ELディスプレイが出荷台数全体に占める割合は8％まで増加する見込み。CRTディスプレイの出荷台数が占める割合は，今後10年で1％まで落ち込むという。プロジェクターや背面投射型テレビに用いられるマイクロディスプレイの占める割合は，長期的には減少していくとみる。直視型（direct-view）ディスプレイのコストが下がってきたことが影響しているという。
ディスプレイの種類別の出荷台数シェアの推移 （画像のクリックで拡大）
用途別に見ると，2007年第3四半期に前年同期比で出荷台数の成長率が大きかった5大用途は以下の通り。デジタル写真立て（digital picture frame）が同2706％増，産業向けが同119％増，が家庭向けが同112％増，ヘッドアップ・ディスプレイが同98％増，オフィス向けが62％増となった。DisplaySearch社は，これら5用途のディスプレイの出荷枚数が，2007年の1億8200万台から2012年には2億7560万台に増加すると予測する。
寸法別に見ると，10型以下のフラットパネル・ディスプレイの出荷台数は2012年までに40億台を上回り，そのうちの30億台が直視型の液晶パネルになるという。大型液晶パネルの出荷台数は，液晶テレビの需要拡大を受けて2012年に7億500万台に達するとみるが，それ以上に市場を牽引するのは小型ディスプレイという。
