米Apple Inc.が2007年9月6日に発売した携帯型音楽プレーヤー「iPod nano」の新製品に関して，米iSuppli corp.は部品メーカーやコストの分析結果を発表した（発表資料）。iSuppli社が同製品を分解して調査した。それによると，今回発売されたiPod nanoは従来機種で搭載していた部品をほとんど搭載しておらず，新たなメーカーの部品を数多く使用しているという。iPod nanoは，この部品変更によって大幅なコスト削減に加え，従来製品より機能を強化したとiSuppli社は分析する。
iSuppli社が推測したiPod nanoの1台当たりの部品コストは，4Gバイト機が58.85米ドル，8Gバイト機が82.85米ドルである。4Gバイト機の部品コストは，2006年後半に発売された従来機種のコスト72.24米ドルより18.5％減少した。一方，今回発売したiPod nanoの販売価格は4Gバイト機が149米ドルで，8Gバイト機が199米ドル。販売価格に占める部品コストは，それぞれ約39.5％，同41.6%である。iSuppli社によれば，この割合はこれまでのApple社製品の部品コストの割合よりも低いという。iSuppli社はこれまでにApple社の「iPhone」や「iPod Shuffle」，「iPod nano」の従来機種を分解しているが，それらの多くは部品コストの2倍程度に販売金額を設定していたとする。なお，今回推定した部品コストには，部品とその他の材料のコストのみを含んでおり，研究開発費や製造，ソフトウエア，知的所有権，アクセサリ，包装にかかるコストは含んでいない。
新メーカーMicron Technology社が部品コスト全体の約半分を占める
iSuppli社によれば，今回発売の機種から部品を提供するようになった半導体メーカーは，米Micron Technology, Inc.，ドイツDialog Semiconductor GmbH，米Intersil Corp.という。米Synaptics Inc.は，一時期iPod nanoの部品メーカーから外れていたが復活した。従来機種から部品供給を継続するメーカーは，オランダNXP Semiconductors社と米Cypress Semiconductor Corp.。今回のような大幅なメーカー変更は，しばしは部品メーカーを変えてきたApple社にとっては珍しくない，とiSuppliは説明する。
新たに加わった部品メーカー中で，最も多額の部品コストを占めるのはMicron Technology社。同社は記憶媒体としてNANDフラッシュ・メモリを供給する。同社のNANDフラッシュ・メモリのコストは，4Gバイト機で24米ドル，8Gバイト機で48米ドルとみられる。部品コスト全体に占める割合は，それぞれ40.8％と57.9％である。これまでApple社にNANDフラッシュ・メモリを供給してきた主要メーカーは，韓国Samsung Electronics Co. Ltd.や東芝，韓国Hynix Semiconductor Inc.などだった。Micron Technology社は2006年も少量のNANDフラッシュ・メモリしか供給できなかったが，新機種へのNANDフラッシュ・メモリ供給で大きく成功したといえる。ただし，Apple社は今後も，Samsung Electronics社のNANDフラッシュ・メモリを使用し続けるだろうとiSuppli社は予測する。
Samsung Electronics社は，今回発売された新機種へコア・ビデオ・プロセサとマイクロプロセサの複合チップを供給している。このチップのコストは8.6米ドルで，部品コスト全体に占める割合は4Gバイト機で14.6％，8Gバイト機10.4％である。Samsung Electronics社は，2006年後半に発売された従来機種でもコア・プロセシングICを供給しており，今回で2度目の供給となる。加えて，同社は32MバイトのSDRAMも供給している。同部品のコストは2.72米ドルで，4Gバイト機の部品コスト全体に占める割合は4.6％，8Gバイト機に占める割合は3.3％である。
2007年のiPod nanoの出荷台数は2300万台に
iSuppli社は，2007年におけるiPod nanoの出荷台数を2300万台，2008年における出荷台数を2790万台と予測する。
