産学連携には企業ニーズを生み出す環境が必要---北大荒磯教授
2003/08/01 00:00
出典：日経ナノテクノロジー，
（記事は執筆時の情報に基づいており，現在では異なる場合があります）
北海道大学 先端科学技術共同研究センター 教授の荒磯 恒久氏（写真1）は，多様な業種に適用できる産学連携手法として，企業ニーズに大学が応える“マーケット・プル型”が有効であると主張している。そして企業ニーズは，大学と企業との連携によって，体系的に引き出す仕組みが必要であるという。
荒磯氏は「大学側から企業に産学連携のニーズを聞いても企業からは何も出てこない。まず経営者に技術革新の必要性を理解してもらい，交流を深めながら企業ニーズを創生していく必要がある」として，その実践例として北大と北海道中小企業家同友会とが連携した産学官連携研究会「HoPE（Hkkaido Platform Entrance）」を挙げた。
荒磯氏は「大学側から企業に産学連携のニーズを聞いても企業からは何も出てこない。まず経営者に技術革新の必要性を理解してもらい，交流を深めながら企業ニーズを創生していく必要がある」として，その実践例として北大と北海道中小企業家同友会とが連携した産学官連携研究会「HoPE（Hkkaido Platform Entrance）」を挙げた。
HoPEは，2001年6月の設立。HoPEの手法は，（1）具体的な産学連携テーマに関係ない勉強会を開催し経営者の産学連携に関する関心を引き，（2）懇親会で大学や公的研究機関のアドバイザーを中心に交流を深め，（3）その中から出てきた事業化のニーズをコーディネータが事業化の専門家につなぎ，（4）共同研究や事業化プロジェクトを立ち上げる---というもの。
荒磯氏は，アドバイザーを“ホームドクター”，事業化の専門家を“専門ドクター”と呼んでいる。すでに，HoPEには北海道中小企業家同友会の会員150社以上が参加しており，具体的な産学連携プロジェクトが6件，テーマ別の研究会が6個を創生した。
これらの成果は，。2003年9月15日〜16日に北海道大学 学術交流会館で開催する「産学連携学会 第1回大会」で報告する予定。（神保 進一）
【写真1】北海道大学 先端科学技術共同研究センター 教授の荒磯 恒久氏
