「Produced by Japan 世界で勝つためのものづくり戦略」─。2004年4月、こう銘打った特集を掲げて本誌「日経ものづくり」は創刊した1)。2001年に起きたITバブル崩壊で大打撃を受けた日本の製造業が、かつてない大リストラを遂げて「V字回復」を狙っていた時だ。韓国や台湾に次いで、「世界の工場」と呼ばれるようになった中国が製造業に本腰を入れ始めていた。こうした中、多くの日本メーカーは、「より良い製品をより早く安く」というものづくり戦略を掲げて、本格化したグローバル競争に挑んだ。

 それから10年が経過した今、日本の製造業を振り返ると、「効率性の10年」だったと言えるのではないか(図1)。品質(Q)と、コスト(C)、納期/スピード(D)、いわゆるQCDの全てにおいて、効率性を追求してきた。具体的には、生産現場で改善を継続し、設計や生産分野にIT/デジタルツールを導入して、あらゆる業務でマニュアル化を徹底。加えて、部品の共通化を進めてきた。こうして、高品質の製品を、できる限り早く、競争力のある価格で市場投入することで、日本メーカーは激しさを増すグローバル競争に挑んでいったのだ。

図1●「効率性」の追求
これまでの10年、日本の製造業は効率性を求めてさまざまな施策を打ってきた。狙ったのは、高品質の製品を早く安く造ることだった。
[画像のクリックで拡大表示]