位置付けが分かりにくい新技術の登場、一見不可解に見える組み合わせでの企業提携、未知の勢力の台頭─。SCR大喜利は、こうした理解しにくい出来事の背景や波及効果を、専門性や立場の異なる複数の識者が、それぞれどのように読み解き分けるのか、視点の違いを横並びで見せるコラムである。

 2014年に予定されている、半導体製造装置メーカー首位の米Applied Materials社(AMAT)と、同3位の東京エレクトロン(TEL)の経営統合。国をまたぐ大型合併として、2013年9月の発表時から高い関心を集めているこの統合を、半導体業界のアナリストやコンサルタントはどのように読み解くのか。日経BP半導体リサーチのコラム「SCR大喜利」で、5人の識者が意見を出し合った(表1)。

表1 「米Applied Materials社(AMAT)と東京エレクトロン(TEL)の経営統合を読み解く」をテーマにしたSCR大喜利での回答
今回の回答者は、アドバンスト・リサーチ・ジャパン マネージング・ディレクターシニア・アナリストの石野雅彦氏、産業創成アドバイザリー代表取締役の佐藤文昭氏、服部コンサルティング インターナショナル 代表の服部毅氏、アーサー・D・リトル(ジャパン) マネジャーの三ツ谷翔太氏、野村證券グローバル・リサーチ本部 エクイティ・リサーチ部 エレクトロニクス・チーム マネージング・ディレクターの和田木哲哉氏の5人。
表1 「米Applied Materials社(AMAT)と東京エレクトロン(TEL)の経営統合を読み解く」をテーマにしたSCR大喜利での回答
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