日経Automotive

日経Automotive Technology 2012年07月号

2012/05/16 11:05
 

特集

安く早く工場を造る
部品メーカーのポスト中国戦略

日系部品メーカーが次の成長市場を見据えた「ポスト中国戦略」に舵を切り始めた。注目が集まるのがインド、インドネシア、タイ、ブラジル、メキシコの5カ国。生産台数は合計で2019年に2000万台が見込まれる。ただ経営資源の限られる部品メーカーが全ての国に進出するのは難しい。各社は工場改革や提携戦略でヒト・モノ・カネを抑えた進出に知恵を絞る。

  • Part.1 限られた経営資源で挑戦
  • Part.2 候補国のリスクを見極める
  • Part.3 6メーカーの工夫と決断

解説

多様化とコスト削減の矛盾を解く
メガプラットフォーム

世界の自動車メーカーがクルマの作り方に大きな変革を持ち込もうとしている。これまで車両のセグメントごとに進めていたプラットフォームの共通化を進化させ、セグメントの枠を越えて部品を共通化しようとしているのだ。その背景には、グローバル市場向けに多様な商品を提供しながら、コストを大幅に下げるという背反する課題を突きつけられていることがある。

カメラで衝突を防ぐ
後付け、スマートフォンと広がる選択肢

カメラを使った衝突防止システムといえば、富士重工業の「EyeSight」が代表例。認識率を高めるためステレオカメラを使うのが特徴だ。しかし、最近はより低コストな単眼カメラを使うケースが増えてきた。専用カメラを装着する後付け製品、スマートフォンのアプリケーションなどである。自動ブレーキには対応できないが、衝突防止システムの選択肢は一気に広がってきた。


技術レポート

新車レポート






展示会レポート

北京モーターショー2012

1125台の8%が“新能源車” ほぼ全メーカーがEVを出品

エンジニアの仕事

F1開発のエンジニアが作ったN BOX

本田技術研究所四輪R&Dセンター鈴鹿分室LPL 主任研究員 浅木 泰昭

明日を読む

新東名は早期に6車線化を
安全性、利便性が向上

名古屋大学大学院 工学研究科 社会基盤工学専攻教授 中村 英樹

グローバル新潮流を追う

第19回 「EVS26」に見る米国の電動車普及戦略
年間2万台以上で規制の対象に
欧米主導で急速充電を標準化

ITでクルマはこう変わる

第19回 自動運転システム
2020年代初頭に自動運転を実用化
国交省がロードマップを提案

デバイス入門

第10回 電源回路(6)
重要度高まるインバータの構成と動作

欧州ジャーナリストの視点

世界の完成車メーカーの脅威になりそうなMQB
部品と生産工程を世界で標準化

エンジニアの視点

電気自動車普及の鍵 充電器標準化の明と暗
日本は主導権を握れるか

自動車部品進化論

第31回 吸音・断熱材
細い繊維の空気室が音を吸収
暖房に使うエネルギも抑える

連載講座

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Market Watch

NewsIndex

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    エディターズ・ノート

    • インドの違法ソフト問題が自動車産業に影響 (02/25)

       インド企業におけるソフトウエアの違法コピー率は63%――。  これはソフトウエアの業界団体であるBSA(The Software Alliance)による2011年の調査結果ですが、インドの違法コピー率は極めて高い水準です。ちなみに日本は23%。実はこのインドにおけるソフトウエアの違法コピー問題が、日本の自動車産業にも影響を及ぼしそうなのです。

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