2011年3月11日に東北地方で発生した「東日本大震災」は、多くの人命を奪った上、製造業にも大きな損害を与えた。その影響は、被災地の工場はもとより、国内全域や海外にも広がっている（図）。

　メーカー各社は、地震発生直後から現地情勢の把握に務め、Webサイト上で最新の情報を公表していた。当初は東北地方にある工場などの被害状況を伝えるものが多かったが、次第に増えてきたのが操業の見通しに関する内容だ。損壊した設備や建物の復旧に時間を要することや、部品の調達が困難になったことから、多くの工場では操業停止が避けられなくなった。

〔以下、日経ものづくり2011年4月号に掲載〕

図●東日本大震災の影響
地震や津波による直接的な損壊に加え、電力供給が不安定になったことで被害が深刻化した。影響は海外にも及んでおり、部品を日本から取り寄せている日系企業や海外企業の工場で操業停止になった例もある。