かつて「環境に優しい製品」が流行した。環境の大切さを啓蒙する上では一定の役割を果たしたが，怪しいものもあった。これらが世の中から消え去ると，今度は環境対応を過剰にアピールする製品が現れた。中には，開発途上にある「環境技術」を無理に使い，肝心の顧客からソッポを向かれた製品もあった。我々は，そろそろ言葉だけの環境対策に終わりを告げ，自社の強みを生かした，実効性のある，そして長続きする活動へと軸足を移さねばならない。喧伝のためだけの「環境技術」など要らない。 （荻原博之，高田憲一，池松由香）
「単なる掛け声や政治的なプロパガンダだけの目標設定ゲームに時間を費やす余裕はもはやない。それぞれの国が『確実な実現』に責任を負うことのできる目標に向けて『地に足の着いた議論』を開始する段階に来ている」。
2008年7月7日に開幕する第34回主要国首脳会議「北海道洞爺湖サミット」を約1カ月後に控えて，今後の我が国の地球温暖化問題への指針を示す「福田ビジョン」が，このほど公表された。冒頭の文言はその中の一節だ。この指摘にある通り，「環境」はこれまで地に足の着いた議論をされることがあまりなかった。そのせいで，ものづくりの現場はだいぶ振り回されてきた感がある。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●CO2削減の長期目標と革新的な環境技術の実用化時期
デジタルカメラや携帯型音楽プレーヤーの記録媒体に採用され，急激に販売を伸ばしてきたフラッ シュメモリー（図）。さらなる新規需要を狙い，HDDに代わるパソコンの記録装置SSD（半導体ディスク装置）としてノートパソコンの一部機種で搭載が始まっている。その次は，映画などのデータを収める媒体への展開を狙う。近い将来，Blu-ray Discと真っ向から競合することになるかもしれない。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●生産量が急拡大するフラッシュメモリー
サーマル・プリント・ヘッドやインクジェット・プリント・ヘッドなどを生産する，京セラの鹿児島隼人工場（図）。ここは，京セラグループが2008年度に開始した「第6次環境安全推進計画」の中の，ある活動のモデル工場となっている。その活動の狙いは， 「従業員一人ひとりが意識を改革し高い 感性を持つようになることで，環境/品質/生産性/設備稼働率向上などを図る」ことにある。同計画に初めて盛り込まれた，その活動とは「パーフェクト5S（P5S）活動」だ。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●京セラ鹿児島隼人工場で生産するサーマル・プリント・ヘッド
「今は緊急事態。松下電器産業グループ全体が猛烈な勢いで二酸化炭素（CO2）排出量の削減を進めている」と，松下エコシステムズ（本社愛知県春日井市）の常務取締役である三村雄次郎氏は話す。
その理由は，2007年秋に新たに加えられた経営指標にある。同年10月5日，松下電器産業代表取締役社長の大坪文雄氏は記者会見し，CO2排出量を売上高や営業利益，在庫と並ぶ基幹経営指標として，新たに中期経営計画に組み込んだことを明らかにした。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●情報共有の要になる「全社CO2削減推進委員会」
製品の設計段階で環境性能を上げる手法は，二つに大別できる。一つは，環境負荷の低い新素材の採用や，従来とは全く異なる新機構の開発といった「革命」的手法。もう一つは，既存の技術をトコトン突き詰める「改善」的手法だ。シャープで液晶テレビ「AQUOS」を開発するチームでは，後者を大切にしているという（図）。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●薄型・大画面・高画質を追求する「AQUOS」
「安全もエコも譲らない」。ブリヂストンの製品開発の基本姿勢を示した言葉だ。ここに込められているのは，同社の製品開発において製品戦略と環境戦略は一体であるという思いだ。 その象徴が，同社の「エコ対応商品」という製品群である。開発の過程で，(1)地球温暖化防止(2)省資源(3)自然資源の使用(4)リサイクル(5)騒音の低減(6)安全性の向上─の6項目を考慮し，各項目について一定の基準をクリアしたものだけがこう呼ばれている。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●ユーザー調査の結果
電子部品実装機の業界で8年間，省エネ性能のトップクラスを走り続けている製品がある。ソニーマニュファクチュアリングシステムズ（SMS，本社埼玉県久喜市）が開発した「セルラーマウンター」だ。勝因は，その開発コンセプトにある。
同社が掲げるセルラーマウンターの開発コンセプトは「小型化」（図）。顧客から「設置スペースを小さくして工場の省スペース化を図りたい」という強い要望があったのが，直接的なきっかけだった。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●ロータリー機（写真左）とセルラーマウンター（同右）の全幅比較
製品開発や製造の現場で，本業として環境に取り組むには，ヒト・モノ・カネの配分を決める経営戦略と本当の意味で一体化していなければならない。早くから環境経営を標榜してきたリコーを例に，その勘所を探ってみよう。
リコーの環境経営を象徴するのが，再生複写機事業である。同事業を始めたのは1998年。当時社長だった桜井正光氏（現在は代表取締役会長執行役員）が環境経営をはっきりと打ち出した年だった。（以下，「日経ものづくり」2008年7月号に掲載）
図●再生複写機「imagio Neo 753RC」
