2007年12月末，国内テレビ・メーカー再編の話題が相次いだ。まずシャープと東芝が，テレビ向け液晶パネルと半導体の相互供給で提携すると発表。その直後には，松下電器産業と日立製作所，キヤノンの3社が，液晶パネル事業の包括的な業務提携で基本合意したと発表した。この再編劇によって，液晶テレビをめぐる，テレビ・メーカーとパネル・メーカーの構図が大きく変わることになった。この流れがPDPテレビの構図にまで波及する可能性もある。

　今回，表面化した一連の動きには，薄型テレビ事業に対するテレビ・メーカー各社のスタンスの違いが色濃く映し出されている。薄型テレビ市場が立ち上がってからこれまで，国内の大手テレビ・メーカー各社は総じて，いわゆる垂直統合型の開発体制を敷くべく，投資や企業提携などを進めてきた。テレビ・メーカー自らがパネル開発/製造拠点を持つことで，魅力ある製品を開発できるという考えである。