連載主旨
太陽光発電の大量導入が現実化し、電力系統への負荷をいかに抑えるかが、持続的な市場成長のカギとなってきた。その切り札である蓄電池への期待が高まっている。北海道や沖縄、各地の離島では、すでに短周期の周波数変動への対策から蓄電池設置が求められている。今後、接続可能量を超えて無制限・無補償の出力抑制が始まると、抑制分を蓄電池に蓄える動きが顕在化する可能性も高い。経済産業省も、補助金制度でこうした動きを後押しする。太陽光発電向けの蓄電池システムに取り組む先端の動きを紹介する。