2015年2月12日に開催された平成26年度 日医総研シンポジウム「日本における医療ビッグデータの現状と未来」。東京大学大学院 医学系研究科 医療経営政策学講座 特任准教授の山本隆一氏による講演(関連記事)に続き、国立がん研究センター がん対策情報センター がん統計研究部 がん医療費調査室長の石川ベンジャミン光一氏が登壇。「医療ビッグデータの研究利用:その現状と課題」と題して講演した。

福岡県の肺がん入院カバーエリアの図。一番近くの病院までの所要時間で色分けされている(4ページ目の話題に関連したスライド)
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 石川氏はまず、山本氏の講演内容(関連記事)を受け、「国による医療の大規模データベースの構築は非常に進んでいる」と述べた。その上で、「ただし、国は好き勝手にデータを収集しているわけではない。実際には、さまざまな法律に従って収集している」と付け加えた。

 では、データは現在、どのようにして収集されているのか。例えば「高齢者の医療の確保に関する法律」に基づいて収集される「介護保険総合データベース」は、介護保険のデータが各自治体から厚生労働省へ提出され、それがデータベース化される。また「レセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)」の場合は、レセプトデータが各医療機関から審査支払機関に一度提出され、さらに厚生労働省へ提出されてから匿名化とデータベース化が行われる。