メガソーラービジネスを安定的に運営し、収益性を高めるには、発電事業者が電気設備の知識を備え、適切な太陽光発電システムを構築・運用するのが前提になる。国内メガソーラー向けパワーコンディショナー（PCS）の最大手である東芝三菱電機産業システム（TMEIC）の技術者で、当サイトのアドバイザーでもある伊丹卓夫氏が、メガソーラーに新規参入した事業者が抱く、いまさら聞けないメガソーラー技術の基本に答えた。

　北海道、沖縄本島、九州離島では、電力系統の規模が相対的に小さいため、一定以上の出力規模の太陽光発電システムについて、発電電力の変動による系統における電力品質が担保できないため、接続が限界に達したことが、すでに発表されています。

　出力がある一定規模を越える大型の太陽光発電所については、太陽光発電所側に蓄電池を設置するなどの対応を施した場合を除き、電力会社は接続を拒否できることになっています。

　そのため、該当する太陽光発電システムについては、蓄電池を併設して、太陽光発電の出力変動を平滑化することが、接続を実現する一つの対策となっています。

　北海道電力の場合、出力2MW以上の太陽光発電システムの定格出力に対して、例えば、3～4割に相当する容量の蓄電池の併設を求めています。

　しかし、こうした大容量の蓄電池を導入すれば、初期投資額が大幅に増えてしまいますので、太陽光発電事業の採算性が損なわれてしまいます。