リーマンショック以降の超円高や東日本大震災、タイの大洪水、尖閣諸島を巡る中国との摩擦など、日系自動車メーカーは逆風に晒され続けてきたが、アベノミクスによる円安効果もあり、徐々に反抗体制を整えつつある。

　「日経ビジネス」「日経Automotive Technology」「日経エレクトロニクス」の3誌は、円安の追い風を受け始めた日系自動車メーカーの今後の戦略を「新興国攻略」と「規制対応」という2大テーマに焦点を当て、書籍「徹底予測 次世代自動車2013」にまとめた（書籍の詳細はこちら、雑誌読者の方はこちらから割引価格で購入可能、出版記念セミナーの詳細はこちら）。

　このコラムでは、円安の追い風を受ける日系自動車メーカーの戦略や世界の自動車産業で起きている技術革新、規制動向などを見ていく。6回目はホンダの戦略について。

　リーマンショック以降、一変した市場環境に対応し遅れたホンダは伊藤孝紳社長の号令下、大胆な改革を進めている。全エンジン刷新や海外を巻き込んだ新車開発、若年層を取り込むマーケティング――。その成否はいかに。

1月の北米国際自動車ショーでスピーチする伊東孝紳社長（写真：AFP＝時事）
（注：ホンダ、トヨタ自動車、日産自動車は2012年度の販売台数見込みを基に計算）

　本格的な反転攻勢はこのクルマから始まる。

　1月に米デトロイトで開催された北米国際自動車ショー。ホンダ社長の伊東孝紳は「アーバンSUVコンセプト」を発表した。若者をメーンターゲットに据えたコンパクトSUV（多目的スポーツ車）で、ホンダ得意の機能的な車内空間が売り物だ。今年末の日本を振り出しに、2014年には米国で発売すると述べ、同年稼働のメキシコ新工場での生産も明らかにした。

　このショーでトップが熱弁を振るった日本メーカーはホンダだけ。わざわざ伊東が出てきたのは、それだけ重要な商品だからだ。