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第1回:屋内でも位置情報の取得が可能に

河合 基伸=日経エレクトロニクス
2012/11/20 00:00
出典:日経エレクトロニクス、2012年2月20日号 、pp.65-66 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)
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 「ついに始まった。関連技術の検討を加速しなければならない」(国内メーカーのスマートフォン開発者)。「2012年は勝負の年になりそうだ」(ある大学の研究者)─。関係者が色めき立っているのは、2011年10?11月にかけて、米Google社やヤフーが相次いで日本国内で始めた屋内地図サービスに関してである。日本では地下鉄の駅やデパート、空港など100以上の屋内施設で、地図と現在地をスマートフォンの画面上に表示できるようになった注1)

注1)ヤフーは東京メトロと共同で、「駅構内地図情報提供サービス」を2011年10月27日から試験的に始めた。継続的なサービス提供を計画している。Google社は2011年11月30日に、屋内地図サービス「インドアGoogleマップ」の提供を日本と米国で開始した。

 位置情報に関連したサービスは、もはや屋外では当たり前のように利用できる。今回はそれが屋内にも適用された形になる。ただし、その波及効果はケタ違いに大きい。屋外に比べて屋内は、人の集まる場所が多いからだ。これらの人々の位置に基づき、“ネット”から情報提供して“リアル”の店舗に集客する「O2O(オンライン・ツー・オフライン)」と呼ぶ手法の切り札になると期待を集めている注2)

注2)福岡大学教授で都市空間情報行動研究所長の齋藤参郎氏が福岡市で実施した実験によると、都市への来訪者の立ち寄り先が1カ所増えると1500円程度の出費が増えるという結果になった。

 屋内における位置情報の応用先は、商業用途だけにとどまらない。将来は、屋内外での子供や老人の見守り、オフィス内の人の場所に応じた空調管理、ビル内での避難誘導など、安全・安心、省エネ、災害対策といった幅広い分野で活用されるだろう(図1)。こうした広い市場に向けて、屋内で位置を測定(測位)するための技術開発が、機器メーカーや部品メーカーを中心に活発化し始めた。

図1 屋内地図サービスが始まる
屋内での測位技術を活用した屋内地図サービスが始まった。今後は商業用途で発展し、子供の見守りやオフィスの省エネ、災害時の避難誘導などへと用途が拡大しそうだ。
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