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クルマ 自動車の最新技術を追う
 

第3回:本格化する車両の市場投入

普及に向けた技術開発も進む

狩集 浩志=日経エレクトロニクス
2012/10/09 00:00
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出典:日経エレクトロニクス、2011年8月8日号 、pp.52-54 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

200万円を切るEVが登場

 国内外を問わず、社会情勢から必要性が高まっている電動車両。2020年に向けて自動車メーカーはどのような車両を市場投入していくのか。各社でEV重視の姿勢とPHEV重視の姿勢に分かれるものの、どの自動車メーカーもHEVだけでなく、PHEVやEVの市場投入を2012年ごろから本格化させるのは間違いなさそうだ()。FCVについては、2015年には日本やドイツ、米国カリフォルニア州において500万円を切る車両の市場導入が、トヨタ自動車や日産自動車、ホンダ、ドイツDaimler社、韓国Hyundai Motor社から相次ぐとみられる。

表 自動車の電動化に関する主なロードマップ
[画像のクリックで拡大表示]

 こうした中、電動車両の普及のカギを握るのが、車載用Liイオン2次電池の価格である。現状は1kWh当たり10万円とされているが、まだまだ高い。例えば、EVに20kWhの電池を搭載するには、電池だけで200万円掛かる。この価格を電動車両の量産効果によって2015年には1kWh当たり3万円程度まで下げることができれば、EVの電池価格を60万円にできる。そうなれば、補助金なしで200万円を切る価格でEVを発売することが十分可能になる。

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