AV機器や携帯端末などデジタル民生機器分野において、日本のエレクトロニクス・メーカーは劣勢に立たされており、かつて価格面や性能面で世界市場を席巻していた姿は見られない。その一方で、産業機器分野や新エネルギー分野、医療/ヘルスケア分野、電動車両分野（電気自動車/ハイブリッド車など）といった今後有望視される分野において、日本のエレクトロニクス・メーカーは事業拡大を図ろうとしている。
こうした有望株の事業が着実に成長し、日本の電子産業が再び活性化していくには何が必要なのか。さらに、劣勢であるデジタル民生機器分野において、反転する可能性はないのか。日経エレクトロニクスでは、世界的に事業を展開し、日本のエレクトロニクス・メーカー向けにも電子部品などを提供する外資系メーカーの動向に重要なヒントがあるとみている。外資系メーカーは、日本市場における活動をどのように位置付けているのか。どのような事業に、世界的な競争力があると捉えているのか。サプライヤーの“目”を通し、日本の電子産業の先行きを見通してみる。
