消費電力を10~20%削減できる可能性がある直流給電は,まずは電力消費が非常に多いデータ・センターから導入が始まりつつある。データ・センターへの採用が進んだ後,さらにオフィスや工場,店舗,家庭などに徐々に浸透していきそうだ。このうち,家庭で直流給電システムが普及するためのカギを握っているのが太陽電池である。日本では,家庭用太陽電池に対する補助金制度が2009年度から復活した。資源エネルギー庁の最大導入シナリオでは,2020年に2800万kWと,約530万戸の住宅に,2030年には5300万kWと,約1000万戸の住宅に設置が広がる予測がある(図1)。
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