「実験用としては、極めて高い完成度」。ソニーコンピューターサイエンス研究所（ソニーCSL）のファウンダーで、ソニーの上席常務などを歴任した所眞理雄氏が自信を深めている技術がある。
それは、太陽電池と蓄電池を組み合わせた分散電源による新しいタイプの家庭用エネルギーシステムである。分散電源を複数の住宅に設置し、住宅同士を自営線で結んで直流電力をやり取りする。
2013年に沖縄科学技術大学院大学（OIST、沖縄県恩納村）や沖創工（同県那覇市）、ソニーグループと共同で始めた開発プロジェクトで生まれた技術。現在はOISTのキャンパス内にある教員住宅で実証実験が進行中だ。2015年2月2～3日にOISTで開催した「第2回オープンエネルギーシステム国際シンポジウム」で成果を披露した。
「これから1～2年で商用化できる水準」と所氏が胸を張る分散電源の特徴は、各住宅で発電した電力を管理するシステムにある。キーワードは、「オープン」だ。
太陽光発電で余った電力を“お隣さん”と融通し合う
現在、家庭用の太陽光発電システムでは、発電した余剰電力を電力会社に売る仕組みを取り入れていることが多い。固定価格買取制度（FIT）に基づく売電である。
ソニーCSLなどが分散電源システムで取り入れた仕組みは、このFITの発想とは対極にある。電力会社の電力系統との連携やFITには、ほとんど焦点を当てていないからだ。では、余った電力はどうするのか。蓄電池に蓄えた電力の余剰分は、各住宅間で融通し合うのである。
例えば、晴天の昼間に留守でほとんど電力を使っていない家庭があるとしよう。何も策を講じなければ蓄電システムはフル充電となり、太陽光パネルの発電能力を生かし切れなくなる。
一方で住宅内で活発に電力を使い、電力が不足気味の家庭もあるだろう。今回開発した分散電源システムでは、蓄電システムからあふれた余剰電力が電力不足の家庭へと流れていく。これが「融通」の意味である。仮に、夜間に蓄電システムが空になってしまった場合の保険として、電力会社の商用電源に無瞬断で切り替えて、電力を確保する仕組みも取り入れた。これらを実現することで、コミュニティの中で「電力をみんなでつくり、みんなで使う」システムの構築を目指している。
