4Kテレビやパソコン/タブレット端末関連の事業戦略を説明する東芝 執行役上席常務 デジタルプロダクツ&サービス社 社長の徳光重則氏
4Kテレビやパソコン/タブレット端末関連の事業戦略を説明する東芝 執行役上席常務 デジタルプロダクツ&サービス社 社長の徳光重則氏
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 東芝は世界最大規模の家電見本市「2014 International CES」(米国ラスベガス、2014年1月7日~10日)での展示物とその狙いについて同年1月5日に記者説明会を開いた。そこで、世界に向けてデジタル機器の分野では4Kテレビとノート・パソコン/タブレット端末の市場に注力するという姿勢を明らかにした。4Kテレビについては特に日本とASEAN、ノート・パソコン/タブレット端末については世界を見据えて商品の機能強化、他社との差異化を進めるという。

 現在の市場概況として、日本国内のテレビ市場は台数ベースでは現在も縮小しているものの、50型以上の構成比率が右肩上がりになっており、それにつれて機器の平均単価も増加しているとした。この結果、「テレビの売り上げ金額は、2012年を2013年が上回るまでになった」(東芝)という。また、ASEAN全体での同社のシェアが20%を超えるなど、大きなプレゼンスをもっているとした。なお、ASEANでは、テレビの出荷台数の拡大が近年8%のペースで進み、2014年度には年間1400万台の市場規模になるという。また大型化も進む。大型テレビ(40型以上)の構成比が2011年度の24%から、2014年度には35%になると見込む。「テレビの大型化が進めば、高画質化技術などを持つ企業が有利。積極的に4Kテレビを提供していく」(東芝)とした。

 4Kテレビに向けては他社との差異化を図るため、4Kテレビのラインアップの拡充し、これらに高画質処理エンジンや視聴環境対応自動高画質調整技術、自社開発の直下型の高輝度LEDバックライトなどを入れ込み、ASEAN地域に対しては「JAPAN Quality」を訴求していくという。この他、日本では既に投入済みのHDDに全録し、ネット上の評判などによって見る番組を後から選べるサービスを全世界で展開していくことも明らかにした。