今回のテクノ大喜利では、「新時代を迎えるロボット産業と半導体」をテーマに、世界的に急速に熱を帯び始めたロボットの技術開発と産業育成の動きと、半導体産業の関わりについて議論している。日本の半導体産業の黄金期を生きた技術者、そして経営者の視点から慶應義塾大学の田口眞男氏に回答を頂いた。
田口 眞男（たぐち まさお）
慶應義塾大学 特任教授
慶應義塾大学 特任教授
1976年に富士通研究所に入社とともに半導体デバイスの研究に従事、特に新型DRAMセルの開発でフィン型のキャパシタ、改良トレンチ型セルの開発など業界で先駆的な役割を果した。1988年から富士通で先端DRAMの開発・設計に従事。高速入出力回路や電源回路などアナログ系の回路を手掛ける。DDR DRAMのインターフェース標準仕様であるSSTLの推進者であり、命名者でもある。2003年、富士通・AMDによる合弁会社FASL LLCのChief Scientistとなり米国開発チームを率いてReRAM（抵抗変化型メモリー）技術の開発に従事。2007年からSpansion Japan代表取締役社長、2009年には会社更生のため経営者管財人を拝受。エルピーダメモリ技術顧問を経て2011年10月より慶應義塾大学特任教授。
【質問１】ロボット産業の成長は、半導体市場の成長をけん引するインパクトがあると思いますか？
【回答】無いと思った方が無難だろう
【質問２】ロボット産業の成長は、どのような半導体メーカーに新たなビジネスチャンスをもたらすと思いますか？
【回答】人工知能とセキュリティーの技術に長け、リファレンスデザインを提供できるメーカー
【質問３】半導体メーカーがロボット向け半導体事業を育成する場合、戦略策定時に参照できる類似応用市場は何だと思いますか？
【回答】自動車市場
【質問1の回答】無いと思った方が無難だろう
半導体は「産業の米」と呼ばれたことがあった。確かに大抵のシステム（食事）には半導体（ご飯）がついてくる。まさに主食の存在だが、日本の半導体はまるで米作のように世界の中心には位置しないものになってしまった。そこには日本らしい美点が、逆に弱みとなってしまった気がしてならない。「おもてなし」文化に基づく日本の顧客志向のビジネススタイルが、世界のスタンダード作りでのリーダーシップが取れない要因になっているのだ。結果として、ASSP（特定用途向け標準商品）の世界展開が不得意になってしまっている。そんな中でのロボット時代の幕開けである。
日本はロボットの開発において先駆者である。ファナックが産業用ロボットでは世界のほぼ半分のシェアを持ち、その製品は、自動車のような大きな製品の組み立てだけではなく、「iPhone」のような小型電子製品の製造でも大活躍している。経済産業省のホームページには、「ロボット産業を将来我が国の基幹産業の一つに成長させるべく・・・」と書かれている（参照情報）。そして各企業も、こうした政府の旗振りに呼応した動きをしている。パナソニックは病院向け自律搬送ロボットを海外に導入し（参照記事）、ハウステンボスにはロボットがサービスをするユニークなホテルが登場した（参照記事）。ソフトバンクは感情認識ロボット「Pepper」にIBM社の人工知能「Watson」を組み合わせる考えを表明し（参照記事）、キヤノンはデジカメの組み立てにロボットを本格導入する計画を明らかにした（参照記事）。また日経BPは、ロボット技術専用ニューズレターを創刊した。
