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エディターズ・ノート

スマート工場で反撃体制に入る国内製造業

  • 大石 基之
  • 2015/08/05 05:00
  • 1/2ページ

 最近の製造業では、第4次産業革命をめぐる動きがにわかに活発になってきました。これまではもっぱらドイツのインダストリー4.0、米General Electric(GE)社が推進するインダストリアル・インターネットという言葉を耳にする機会が多くありました。しかし、ここに来て、中国と日本で大きな動きがあります。中国は、2015年5月に、製造業の10カ年計画「中国製造2025」を発表しました。中国をこれまでの「製造大国」から「製造強国」にするという大目標を掲げ、まず2025年までに世界の製造強国の仲間入りを果たし、2035年には製造強国の中位クラスに食い込み、建国100周年の2049年には世界一になることを目指しています。中国製造2025は、このうち第1段階に当たる10年間の指針をまとめたものです(詳細はEMSOneの山田泰司氏による日経ものづくり2015年7月号への寄稿記事(関連URL))。

 一方、日本においても、ここ1~2カ月の間にNEC、コマツなどが、全社を挙げてスマート工場に注力する方針を次々と発表しています。

 例えば、コマツはIoT(Internet of Things)で生産から販売までの全工程を連携させることによる生産改革に着手する方針を2015年6月下旬に発表しました(関連記事1)。生産や稼働に関する情報をリアルタイムに連携させることを「つながる化」と定義し、これによって工場だけでなくユーザーの生産性向上も図ります。

 同社のつながる化では、工作機械やロボットといった生産設備と生産ラインの稼働情報をIoTにより「見える化」し、共有データベースに集約します。その情報に基づいて生産工程の改善案を立案し、面積生産性の向上と省人化、生産リードタイムの短縮を図ります。同社は既に世界の主要生産拠点において、溶接ロボットをインターネットでつなげ、生産状況の把握を進めています。今後は、工作機械にもコントローラーを取り付け、設備情報を見える化する方針を今回発表しました。これにより設備のダウンタイム要因を把握し、設備稼働率を改善。大幅な生産性向上を目指します。

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