電子情報技術産業協会 （JEITA）は、電子材料から電子部品・デバイス、最終製品に至るまで、IT・エレクトロニクス産業を担うわが国最大級の業界団体です（JEITAホームページへのリンク）。政策提言や標準化、市場調査など企業の事業展開を支える様々な活動を推進しています。
本コラムでは、JEITAが取り組む各種の活動の中から、電子情報産業の先行きを見通す上で重要な技術ロードマップや市場動向などの最新情報を紹介します。
連載
JEITA通信 日本の電子情報産業、今そして未来
目次
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すり合わせの機会が減少、どうする日本の信頼性技術
「部品安全アプリケーションガイド」を改正
電子部品の信頼性技術をより強化することを目的とした活動を、電子情報技術産業協会（JEITA）は進めています（図1）。その活動を担っているのが、JEITAの電子部品部会・技術・標準戦略委員会の傘下にある部品安全専門委員会／信頼性技術強化WGです。本稿では、これらの活動と並行して進めてきた「部品安全アプ…
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激変する電子部品、プリント配線板、実装設備
「2017年度版実装技術ロードマップ」から
「2017年度版実装技術ロードマップ」を3回にわたって紹介する連載。最終回の今回は、電子部品、プリント配線板、実装設備の将来像を展望する上でのキーポイントを解説する。
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IoT/ウエアラブルが普及、半導体パッケージはどう変わる？
「2017年度版実装技術ロードマップ」から
「2017年度版実装技術ロードマップ」を3回にわたって紹介する連載。第2回目は、電子デバイスパッケージ技術の将来像を展望する上でのキーポイントを解説する。
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IoTの鍵握る“異種技術融合”を牽引、実装技術と注目市場
「2017年度版実装技術ロードマップ」から
電子情報技術産業協会 (JEITA) は、日本の競争優位の源泉の1つである実装技術に関して10年後のあるべき姿を描くことで、電子情報技術業界の発展に継続的に貢献しようと、「実装技術ロードマップ」を1999年から2年に1回発行している。この6月に記念すべき第10版目を発行できた。
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2026年までの電子部品のトレンドを俯瞰、コネクタや入出力デバイスの未来は？
「2026年までの電子部品技術ロードマップ」から（後編）
電子部品の現状や2026年までの今後の動向をまとめた「電子部品技術ロードマップ」の最新版から、本稿では日経テクノロジーオンラインの読者にぜひ知っていただきたい10テーマを抜粋して2回に分けて紹介する。後編となる今回は、「コネクタ」「入出力デバイス」「センサ・アクチュエータ」「電源」「電子部品材料」を…
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2026年までの電子部品のトレンドを俯瞰、インダクタやコンデンサはどうなる？
「2026年までの電子部品技術ロードマップ」から（前編）
電子情報技術産業協会 （JEITA）は2年に一度、電子部品の現状や、10年後までの今後の動向をまとめた「電子部品技術ロードマップ」を発刊している。本稿では、最新版の「2026年までの電子部品技術ロードマップ」に掲載されたコンテンツの中から、10テーマを抜粋して、2回に分けて紹介する。
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成長する医療機器用電子部品と信頼性技術、参入に向け知っておくべきこと
電子部品は広範な最終製品/設備に搭載され、機能的進化を支えています。さまざまな医療機器にも組み込まれており、それらの高機能化・小型化など多面的な貢献を果たしています。 例えば、口から飲み込んで消化管を観察する“カプセル型内視鏡”は、撮影した画像を体外へ送信するために、各種電子…
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電子部品に向けたFMEA、国際競争力を生む信頼性強化へ
日本の電子部品産業にとって、信頼性に関わる技術は、高度な開発力とともに、国際競争力の中核を担っています。さらに、セットメーカーの製造や開発等の外部委託の加速もともなって、電子部品メーカー自身で信頼性技術の強化を図ることの重要性は益々高まっています。このような状況に鑑み、部品業界では、電子部品の信頼性…
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中国などの成長鈍化が影を落とす、電子機器の世界生産状況
電子部品市場では高周波部品が高成長続く
電子情報技術産業協会（JEITA）電子部品部会の調査統計委員会では、電子部品企業のグローバルな事業展開に対応できるよう、タイムリーな市場動向把握と関連データベースの構築・活用を目指した活動を進めています。本稿では、我々が主体となって取り組む調査の中から、電子機器に関する「主要電子機器の世界生産状況…
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7月1日施行の改正中国版RoHS、何が変わり注意点はどこか
中国内にて生産、販売、輸入される電気製品を対象とした環境規制「電子情報製品汚染制御管理弁法」が、2016年7月1日に改正されます。この法律は中国版RoHSといわれ、中国市場で事業を展開するエレクトロニクスメーカーにとっては「何が改正されるのか」「どのような対応をすべきか」が気になるところです。本稿で…
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義務化されたストレスチェック、強化される化学物質管理
皆さん、2015年末にストレスチェックが義務化されたこと、そして2016年6月に化学物質管理が強化されることをご存じでしょうか。製造業に関わる企業などに勤務する方々にとって、いずれも重要な話題です。
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世界市場を展望、堅調なテレビ、法人需要が鍵のIT機器
「AV&IT機器世界需要動向～2020年までの展望～」から
電子情報技術産業協会（JEITA）CE部会では毎年、フラットパネルテレビやBlu-ray Disc（BD）／DVD機器、音声機器、パーソナルコンピューター（PC）、タブレット端末など主要なAV機器およびIT機器を対象とした世界需要動向を調査し、報告書にまとめている注1）。本稿では、2016年2月に発…
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解決策はあるか、産業オートメーション外部委託時の諸問題
欧州における産業オートメーション・サービスクラス活動と日本市場への適用可能性
産業オートメーションシステムは、社会生活基盤を支える電力・鉄鋼・石油化学などの大規模プラントを24時間365日安定稼働させるための中枢神経系である。近年、プラントの設備老朽化や少子高齢化による人材不足・技術伝承不足の問題が深刻化する中、従来プラントを稼働させているユーザー企業の社員が行っていたオート…
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2016年、世界の電子情報産業はどうなる、果たして日本は…
電子情報技術産業協会（JEITA）では、電子情報産業の「本年の世界生産の見込み」や「翌年の見通し」などについて調査を行い、毎年12月に報告書「電子情報産業の世界生産見通し」を取りまとめている。JEITAの会員企業を対象に製品ごとの業界全体の生産額についてアンケート調査を実施し、その分析結果を報告する…
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欧州規制と米国規制はどこが違うのか、紛争鉱物への対応
JEITAの「責任ある鉱物調達検討会」の取り組み（後編）
世界的な課題である紛争鉱物問題に対し、米国にとどまらず、EUにおいても関連規制を法制化する動きが見られる。紛争鉱物問題を取り上げる連載の後編では、現在検討されているEU規則案の概要を、米国紛争鉱物条項との対比も交えて紹介する（前編へのリンクはこちら）。
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悩ましい紛争鉱物問題、効果的に解決する策はあるか？
JEITAの「責任ある鉱物調達検討会」の取り組み（前編）
2010年に成立した米国紛争鉱物条項は、世界の産業界に大きなインパクトを与えた。人権保護という目的を、より効率的に達成するために、世界の産業界は取り扱う鉱物が紛争に加担しない調達源であることを第三者が認定するプログラム、いわゆるCFSプログラムを開発し、普及推進させている。本コラムでは2回にわたり、…
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知ってます？ CO2排出抑制への電子部品・半導体の貢献量
省エネルギー/CO2排出抑制が社会的要請としての位置づけを一層高める中で、電子情報技術産業協会（JEITA）電子部品部会と半導体部会の関係委員会では、電子部品や半導体の貢献度の高さについて認知拡大を図るべく、定量化に関する方法論を協力して開発した。そして、この方法論に基づいて貢献量を算定した。こうし…
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IoT社会を実装の側面から見る、求められる要素技術は何か
「2015年度版実装技術ロードマップ」から（後編）
日本が競争優位にあるとされる実装技術について10年後のあるべき姿を描いた「2015年度版実装技術ロードマップ」（詳細はこちらから）から、本稿では主要部分を2回に分けて紹介する。ロードマップで焦点を合わせたテーマのうち、前編は「注目される市場と電子機器群」を示した。後編は、具体的な技術内容に着目したテ…
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実装技術の10年後はどうなるか、まずは市場動向から考える
「2015年度版実装技術ロードマップ」から（前編）
日本の競争優位の源泉と言える技術の1つに、実装技術がある。電子情報技術産業協会（JEITA）は1999年から2年に一度、実装技術に関して10年後のあるべき姿を描く「実装技術ロードマップ」を発行している。電子情報技術業界の発展に継続的に貢献するのが目的だ。
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2017年のプリンター市場は1億1930万台、複合機が成長支える
「プリンターに関する調査報告書」から
電子情報技術産業協会（JEITA）プリンター専門委員会傘下のプリンター市場分科会／プリンター技術分科会では毎年、出荷自主統計に基づくプリンター市場動向および出荷見通しと、アンケート調査に基づくプリンター新製品技術動向について取りまとめた「プリンターに関する調査報告書」を発刊している（詳細はこちらから…
