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グローバル時代のBOM

効果を具体的に、定量的に示す

統合BOMの意義と投資対効果(最終回)

  • 志保田 与、川島 宏之=クニエ PLMグループ
  • 2015/04/09 00:00
  • 1/8ページ

[1]統合BOM整備活動における投資対効果表現の難しさ

 前回までに述べてきたように、統合BOMの整備が製造業にとって非常に重要であることは明白であり、どのような関係者に意見を求めたとしても、総論として反対する人はいないだろう。しかし、だからといって統合BOM整備活動がいつもスムーズに進むわけではない。逆に活動への賛同、協力を得るために非常に苦労するケースの方が多いのが実情だ。

 では、なぜ重要性が認識されているにもかかわらず活動への賛同が得られないのだろうか。その理由は一言でいうと「投資対効果」(労力対利益)の説明が難しい、という点にある。

 「効果」の観点においては、BOMの整備が直接的にもたらすのは「情報の二重登録時間削減」や「情報検索時間短縮」などであり(ソフトセービング)、利益やキャッシュフロー(ハードセービング)はその他の施策と組み合わせてはじめて創出される。そこで経営陣を納得させるため、推進者は統合BOM整備がハードセービングにつながることをアピールしようとする。しかし、「風が吹けば桶屋が儲かる」式の説明となってしまいがちなため、結果が証明しやすい他の活動と比較して、優先順位が低いように受けとられてしまうケースが多々ある。

 また、統合BOMは効果が得られるまでに比較的時間を要する活動である。このことも、任期中の成果が求められるトップマネジメントにとっては、優先度を下げざるを得ない要因となる。

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