「東芝のメモリー事業は、なぜ生き残りなぜ好調なのか」と題し、同社が勝ち残り、現在も強くあり続けている要因を探求し、これからを考える知恵を抽出することを目的とするSCR大喜利。今回の回答者は、慶應義塾大学の田口 眞男氏である。富士通やFASL社では技術者として、スパンション ジャパンでは経営者として、東芝と対峙した視点から見えた同社の姿を忌憚なく述べていただいた。

田口 眞男(たぐち まさお)
慶應義塾大学 特任教授
田口 眞男(たぐち まさお)
1976年に富士通研究所に入社とともに半導体デバイスの研究に従事、特に新型DRAMセルの開発でフィン型のキャパシタ、改良トレンチ型セルの開発など業界で先駆的な役割を果した。1988年から富士通で先端DRAMの開発・設計に従事。高速入出力回路や電源回路などアナログ系の回路を手掛ける。DDR DRAMのインターフェース標準仕様であるSSTLの推進者であり、命名者でもある。2003年、富士通・AMDによる合弁会社FASL LLCのChief Scientistとなり米国開発チームを率いてReRAM(抵抗変化型メモリー)技術の開発に従事。2007年からSpansion Japan代表取締役社長、2009年には会社更生のため経営者管財人を拝受。エルピーダメモリ技術顧問を経て2011年10月より慶應義塾大学特任教授。

【質問1】メモリー事業を行ってきた日本の半導体メーカーの中で、なぜ東芝だけが大きく業態を変えることなく生き残ることができたとお考えでしょうか?
【回答】半導体事業を悪者にしなかった

【質問2】現在の半導体業界の事業環境を鑑みて、他の半導体メーカーは、東芝の過去と今からどのようなことが学べるとお考えでしょうか?
【回答】全員参加の試合をし、かつ資金力をつけること

【質問3】今後も東芝のメモリー事業が競争力を持ち続けるために、変えるべきではないことと変えるべきことは、それぞれ何だとお考えですか?
【回答】半導体へのヒト・モノ・カネの継続的投資。変えるべきことは外部からは見えない

【質問1の回答】半導体事業を悪者にしなかった

 理由を以下のように分析した。

半導体事業の建て付け


 半導体業界は世界景気の動向や、Intel社やApple社のような巨大企業の戦略の影響、業者間の厳しい競争関係もあって、山あり谷ありの経営を余儀なくされる。しかし2014年の半導体世界売上高は、前年比9.4%増の3532億米ドル(IHS社データ、日経テクノロジーオンライン2014.12.25報道による)であり、2010年以降順調な成長を遂げている。世界景気動向の中でも健全な成長産業ということになるし、長い目で見れば有効な投資対象である。

 その一方で東芝以外の日本企業の半導体事業は総じて不振であり、特に製造に関しては手を引くことが経営改善の最善策のように語られている。この違いは余りにも大きく、日本の電機産業のプレゼンス喪失を益々印象づける。ルネサス エレクトロニクスや富士通の半導体工場売却のニュースは、またかという印象であるが、地元ではさぞや大変だと察して余りある。

 この明暗の差は、そもそも起源を辿れば半導体事業をコア事業(中核事業)とするのか、ノンコア事業(関連事業)とするのかに由来するのではないか。1970年代、エレクトロニクス産業が半導体の技術革新で大きく成長しようという時代、各社ともその重要性を認識し、戦略物資たる半導体デバイスは自社で開発して差異化するとともに、社外依存による経営リスクを無くそうとした。

 だが、半導体という量産規模が重要な商品にあっては、軍用や医療などの特殊分野は別として、独自開発で高価な高性能品よりも汎用で低価格なものの方が好まれてしまう。特に並列化で性能が上げられる用途では、断トツの性能よりもMooreの法則が守れる経済性が重要になってくる。

 外部からの半導体調達が困難ではなくなると、(1)特に通信機メーカーや家電メーカーで半導体事業はノンコアとなり、巨額の赤字を計上した途端に本社からは厄介者にされてしまう。また、(2)世界市場を相手にしなければならず、投資規模が大きいため、何かの原因で回転が狂えば会社の屋台骨にまで響く損害となる。特定の戦略が無い限り、赤字事業に投資する経営者はいないから、赤字が続けば縮小均衡になって勝てる戦いにも勝てなくなってしまう。(3)半導体ファウンドリー会社が技術的に力をつけサービス体制も充実し、世界的IDM企業までファウンドリー事業に進出し始めた。このため、高性能カスタム半導体が合理的な価格で調達できるようになった。短期トライアルならばFPGAが有効に使え、社内でASICを無理なスケジュールで製造する必要もなくなった。今では、FPGAは性能を上げ量産にまで使われる存在になった。そのFPGAを日本のメジャーな電機系企業では事業にしていない。(4)さらには、世界への販売チャネル構築で日本企業はなぜか海外の企業の後塵を拝することが多く、東芝のNAND型フラッシュメモリー以外で世界市場を押さえているものが少ない。目立たない存在で世界を押さえているものはあるが、このような4つの積み重ねで、東芝以外の半導体事業が縮小して行ったのが現状である。

 一方、東芝は発電所も家電も作るが、電球(いまやLEDだが)も半導体も社内向けというよりは最初から外販メインの独立事業としていた。半導体は今や全社の稼ぎ頭となり、2014年上期に1000億円の営業利益、しかもNAND型以外も全て黒字化というに至りメイン事業の一つである。ここまで半導体を育てられたのは、何度か経験した大赤字によるリストラ(DRAM事業の撤退など)に耐え、雰囲気として半導体をやっかい者としなかったことが挙げられる。その背景には資金力において、通信機器メーカーなどよりも余裕があり、半導体事業に何かがあっても本社まで倒れる恐れを抱いていなかったためではないかとも思う。