「“拠り所”なき時代のエレクトロニクス業界を占う」をテーマとした今回のSCR大喜利。エレクトロニクス業界が技術や事業を考える上での暗黙の予定調和を図る“拠り所”としてのMooreの法則の意味について考えることを目的としている。今回の回答者は、アーサー・D・リトルの三ツ谷 翔太氏である。
三ツ谷翔太（みつや しょうた）
アーサー・D・リトル（ジャパン） マネジャー
アーサー・D・リトル（ジャパン） マネジャー
世界最初の経営戦略コンサルファームであるアーサー・D・リトルにて、エレクトロニクス産業を中心とした製造業に対する新規事業戦略・研究開発戦略・知財戦略の立案支援、ならびに経済産業省を中心とした官公庁に対する産業政策の立案支援に従事。
【質問１】技術開発の前提を決める拠り所としてのMooreの法則が機能しなくなった場合、最も大きなビジネスの変更を迫られる業種は何だと考えますか？
【回答】部材メーカーや装置メーカー
【質問２】Mooreの法則が機能しなくなった場合、エレクトロニクス業界における技術進化/業界勢力図/サプライチェーン/市場規模などのうち、最も大きな影響を受けるのはどのようなファクターだと考えますか？
【回答】部材・装置企業における事業開発と意思決定のあり方
【質問３】エレクトロニクス業界でMooreの法則に代わる新たな予定調和の“拠り所”が生まれるとすると、どのような「指標」や「進化軸」に基づくものになると考えますか？
【回答】ネットワークとシステムのアーキテクチャーの進化動向
【質問1の回答】部材メーカーや装置メーカー
これまでMooreの法則は半導体メーカーにおける技術開発の前提というだけではなく、半導体メーカーに対して機能提供を行う部材メーカーや装置メーカーにとっても、事業開発と技術開発計画を検討する際の前提条件のひとつとなっていた。
しかしながら、Mooreの法則が機能しなくなった際には、半導体業界としての分かりやすい共通的な開発方向性や時間軸が不在となる。結果として、各半導体メーカーがそれぞれの開発の方向性を模索し、その方向は各社各様となる可能性が高い。つまり、部材メーカーや装置メーカーにとっては、これまでのようなMooreの法則（ひいてはそれを基にした業界ロードマップ）への追従を前提とした事業・技術開発計画の立て方では立ち行かなくなる。
