米国では一生のうちに、平均7回も住宅を買い替えるといわれる。結婚や子供の誕生、転職などのライフスタイルの変化に合わせて、住宅を買い替えていく。住宅を購入してリフォームを実施し、価値が高まった時に売却して、高い家に住み替えるといった、投資的な買い替えもある。
米ホームビルダー協会（NAHB：National Associations of Home builders）によると、一般的な家庭では、平均13年間にわたって同じ住宅に住み続けるという。つまり13年ごとに、住宅を買い替えるわけだ。
住宅を頻繁に買い替える米国で、太陽光発電システムを設置した住宅は、どのような評価を得るのか。高く売れるのか、それとも買い手が太陽光発電システム搭載の住宅を敬遠してしまうのだろうか。その疑問に答える、ある調査・分析結果が明らかになった。
米エネルギー省のプロジェクト
住宅を売りに出す時、売り手側は少しでも価値を高めるために、ペンキを塗り替えたり、キッチンをリフォームしたり、床を張り替えるなどのアップグレードを実施する。物件を売る不動産会社（レアルター）や、物件の査定を手掛ける不動産鑑定士（アプレイザー）の間では、これらのアップグレードにどれくらいの価格を付けるかの、おおよその相場があるようだ。果たして不動産会社や不動産鑑定士は、屋根の上に太陽光発電システムが載っている住宅に出くわした時に、適切にその価値を鑑定する情報や知識を持っているのだろうか。
米エネルギー省（DOE：Department of Energy）が主導する、10年におよぶ太陽エネルギー発電のコスト削減に向けた技術開発プログラム「SunShot Initiative」の中で、住宅不動産市場における太陽光発電システムの価値の分析を実施した。分析の委託を受けたのは、カリフォルニア州サンフランシスコに拠点を置く米ローレンスバークレー国立研究所（LBNL：Lawrence Berkeley National Laboratory）である。
これまでに「太陽光発電システムを搭載する住宅にプレミアムが付くのか」といった市場調査は、単年分のデータや一部地域に限った小規模なものばかりだった。今回のLBNLの分析は、データ規模では過去最大である。カリフォルニア州を含む8州の、2002年から2013年の12年間のデータを集めた。
