「今意義を問い直すSEMICON Japan」と題し、日本の半導体産業での展示会のあり方、情報発信のあるべき姿について考えていただいた今回のSCR大喜利。今回の回答者は、技術者として、また経営者の立場から展示会に接してきた経験を持つ、慶応義塾大学の田口眞男氏である。
慶應義塾大学 特任教授
1976年に富士通研究所に入社とともに半導体デバイスの研究に従事、特に新型DRAMセルの開発でフィン型のキャパシタ、改良トレンチ型セルの開発など業界で先駆的な役割を果した。1988年から富士通で先端DRAMの開発・設計に従事。高速入出力回路や電源回路などアナログ系の回路を手掛ける。DDR DRAMのインターフェース標準仕様であるSSTLの推進者であり、命名者でもある。2003年、富士通・AMDによる合弁会社FASL LLCのChief Scientistとなり米国開発チームを率いてReRAM（抵抗変化型メモリー）技術の開発に従事。2007年からSpansion Japan代表取締役社長、2009年には会社更生のため経営者管財人を拝受。エルピーダメモリ技術顧問を経て2011年10月より慶應義塾大学特任教授。
【質問1の回答】アプリケーション及び供給計画やサプライチェーンについても示し事業の信頼性を得る
この回答はいささか辛辣であることは認識している。アイディアに満ちたアプリケーションを示し「こんな使い方も出来る」というお手本によって新規需要を喚起するのは常套手段である。中にはあまり知られていない意外な使い方が存在する場合もある。しかし日本企業の広報ではウェブにおいてもこの辺が海外企業に比べ弱さを感じる。また、日本の半導体メーカーが示すべきは信頼性（品質＋サポートや供給の安定性）である。これを、あらゆる機会を通じてアピールすることが重要だ。
日本の半導体産業が、かつての勢いを失っていることは事実だが、そのまま消滅するほどの衰退ではない。沈み行く帝国の話はジャーナリスティックには格好のものだが、それに影響され過ぎて日本から半導体産業が消えてしまう恐れすら抱くユーザーもあるだろう。事実、幾つかの半導体は日本からの供給が無くなる事態もあり得るが、これまで他国に類を見ない多数のメーカーが同じ（あるいは同じような）ものを競って作り、互いに価格で苦しんできた歴史を踏まえた産業構造の調整段階にあると認識すべきなのである。これからは、どのメーカーが何を得意としてどう発展し直してゆくか、展示会を通じて本気度を訴えて行く必要がある。
経営方針が定まり投資計画も順調ならば、それをアピールするには良い機会である。それを具体的に示すためには、単発的な商品紹介ではなくメーカーにとって事業を継続するエビデンスとなるシナジー効果やエコシステムについても示し、実際に供給する場合のサプライチェーンにまで話が及んでいれば有効だと思う。今年の各企業は、ソニー以外何とか利益を出せているようである。しかし、相変わらずリストラの話題が絶えず、いくら将来への発展の調整時期と言っても事業および製品の継続性に対する不信感がぬぐえていないだろう。日本の伝統的企業の美点は良くも悪くも信頼性であり、供給も信頼性の一つであることを忘れてはならない。
社会をリードする情報発信場所として、やはり展示会はウェブが発達した今日でも不可欠な存在だと思う。ただ、展示会はIR (Investor Relations)活動とは違うのでこれに加えやはり「華」である部分が無くてはならならず、経営的負担になることも事実ではある。ただ、それに耐えられない状況ならば、やはり問題含みと思われても仕方ないので発信すべき情報とは提案の現実性、別の言葉では「やる気」そのものだろう。
今回の題目の中には暗にMooreの法則終焉を迎えた電子産業の方向をどう示すべきかという問いがあるようだ。確かに「明日の予測」ができた時代は良かったが、今から思えば良かったのは方向性についてあまり考えなくて済んだからであって、それに伴う参入障壁の低さから資本集約型になりやすく、硅石器時代後半は経営的には決して良い時代ではなかった。だが結局よく考えた者が勝つということが常に成り立っていたため、今後は考えをどう発信し市場を自分のものにするかという点に重要性が増してくると思う。
