3Dデータにもとづいて立体を造形する「3D造形」※1はこの数年、多くのメディアで取り上げられるようになりました。2012年には米Wired誌の元編集長であるChris Anderson氏が、3Dプリンターを使ってもの作りに挑戦する起業家たちを取り上げた「MAKERS」を出版。全米で大ヒットさせました。2013年2月にはBarack Obama大統領が一般教書演説で、オハイオ州に「3次元プリンティング技術」の拠点となる「National Additive Manufacturing Innovation Institute」を設置したことに言及しました※2。日本でも、各地にファブラボと呼ばれる施設が誕生しています。
※1 3D造形の手法には、CNC（Computerized Numerically Controlled)旋盤によって切削加工するもの、3Dプリンターによって積層造形を行う「3Dプリンティング」の2通りがあります。3D造形と3Dプリンティングが同義のように取り扱われることがあるようですが、2つは別物として理解した方が適切と思われます。3D造形といった場合にはCNC旋盤などの切削加工も含むのに対し、3DプリンティングはAdditive Manufacturingという積層構造をとることが前提とされています。3Dプリンティング技術にはFDM（熱融解積層法）、レーザー焼結法、光造形法、インクジェット法など様々な手法があります。方式によって、コストも強度も大きく異なります。本稿では、CNC旋盤による切削加工も3Dプリンティングも、共にデジタルデータを用いてモノを製造するという点で共通であるという理解のもと、「3D造形」として考察していきます
3D造形の及ぼす影響については、新たに産業革命が起るという見解※3から、そこまでのインパクトはないという見解※4まで様々です。
※3 産業革命に位置づける代表的な見解に、Chris Anderson氏の「MAKERS」があります。同書のp26、p55などに、Anderson氏が考える産業革命的な要素が述べられています
※4 大手コンサルティング会社の米McKinsey ＆ Company社は破壊的テクノロジーをランキングした「Disruptive technologies」レポートを2013年5月に発表しました。その中で、3Dプリンターはやや控えめな7位となっています（同社サイトからレポート全文のPDFがダウンロードできます）
3D造形に関連した特許には、用途、材料、構造物、設計手法などで多くの出願があります。産業革命とまで言えるかどうかはともかく、これらは（1）3D造形ならではの製品の誕生、（2）モノのデータ化によるビジネスモデルの変革、という2つのレベルで製造業に変革をもたらしつつあると言えそうです。
（1）の出願は小ロット・多品種を得意とする3D造形の特徴を生かした個別の部品を提供する技術、（2）の出願はモノの形状や属性をデータにしてポータビリティ（可搬性）を持たせることで「モノが通信される対象物になる」現象を示唆する技術です。（1）と（2）を比べると、筆者は（2）の方が潜在的に大きな影響を持つのではないかと考えています。
本稿では、実際の特許公報を通じて、並行して進んでいる（1）と（2）の変革を考察していきます。
