今までにRFIDやNFCといった近距離の無線規格が市場で使われてきたが、2013年6月に米Apple社が「iBeacon」（関連記事）の技術を公開して以来、この技術の北米市場での地位がが高まっている。米国ではApple社の小売店舗以外に、大手百貨店のMacy'sや大手スーパーのSafewayなどの店舗でも採用が始まっている。
これに加えて、従来ならNFCの市場だった用途にもiBeaconの普及が始まっている。例えば、iBeacon対応無線タッグを採用するスマホ向けのサービスを手がけている米ベンチャー企業XY社（同社のWebサイト）だ。XY社のサービスは、スマホのアプリを使って、キーなどに貼られている物理的なオブジェクトを追跡する。基本的に、iBeaconはBluetooth Low Energy（BLE）上にApple社の独自プロトコルを採用する技術だ。北米市場でBLE対応のスマホの普及率が高いことは、XY社がiBeaconを採用する決定打となった。「NFCの北米普及率はかなり低かった。Apple社がiBeaconを発表したことで、弊社がNFCを採用しないことが明確になった」（同社CEOのDaniel Chang氏）。
XY社は製品の予約期間中に、BLE対応タッグを11米ドル～15米ドルで販売している。同社は、タッグに米Texas Instruments社製の「CC2541」SoC製品を採用し、CR2032 Liイオン電池で役6カ月の電池寿命を実現したという。Chang氏によると、このSoC製品は1.90米ドルするので、いずれにiBeacon対応タッグの卸売り価格は2米ドル程度まで下がると見込んでいる。
フィンランドNokia社も「Treasure Tag」BLE対応タッグを採用するサービスを公開した（同社のWeb記事）。XY社は、他社製のタッグでも対応する予定だ。「我々は、ソフトウエアのユーザー体験に競争力にしている」（Chang氏）。一つの例は、タッグのセキュリティを向上するために、発生する個別ID番号をランダムにして、端末とサーバーの間を同期させるという。XY社だけでなく、北米市場では、iBeacon対応製品が今後もどんどん出てきそうだ。
