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エディターズ・ノート

現実味を帯びてきた自動運転

  • 鶴原 吉郎=日経Automotive Technology
  • 2013/09/17 19:07
  • 1/1ページ

 日産自動車が世界のジャーナリストを集めて8月から9月にかけて米国カリフォルニア州で開催したイベント「日産 360」で、2020年までに複数の量産車に自動運転技術を搭載することを表明しました。自動運転技術の実用化を明らかにしたのは、国内メーカーでは日産が初めてです。

 同イベントを取材したジャーナリストの桃田健史氏のレポートを、9月末発行の「日経Automotive Technology 2013年11月号」に載せる予定ですが、このレポート記事によれば、日産がこのイベントで公開した自動運転車は電気自動車の「リーフ」をベースとしたもので、低速走行用と高速走行用の2種類を用意しました。

 現在、米Google社やトヨタ自動車が米国で公道試験している自動運転の実験車両は、ルーフの上でくるくる回る米Velodyne社製のレーザレーダを搭載して360度方向を監視しています。このレーダは、レーザ素子を32~64個搭載して、周囲の障害物の位置を立体的に認識できるのが特徴ですが、レーザ素子を64個搭載するタイプで価格が約900万円と高いため、実用化に向けては安くすることが大きな課題でした。

 これに対して今回日産が公開した自動運転車はどちらのタイプも、車両周囲を認識するカメラやレーザスキャナを4~5個ずつとミリ波レーダを積むことで自動運転を実現しており、Velodyne社のレーダを使っていないのが大きな特徴です。しかも、こうした自動運転の技術は上級車種に限られたものではなく、その後2回の全面改良サイクルの間に、ほぼ全車種に搭載できるようにするということです。

 この、日産が公開した自動運転車の詳細については、ぜひ日経Automotive Technology 2013年11月号をご覧頂きたいのですが、これに加えて、日経Automotive Technologyは、日経エレクトロニクスと共同で、自動運転の最前線について専門家に語ってもらうセミナーを企画しました。ここで紹介した日産自動車のほか、ボッシュ、国土交通省の専門家などが講演します。ぜひご参加ください。

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