グローバル化に伴い、日本の企業は開発プロセスの改革が急務だ。そうした中、ラティス・テクノロジー（本社東京）代表取締役社長の鳥谷浩志氏とデロイト トーマツ コンサルティング（本社東京）マネジャーの新井本昌宏氏は、3Dデータ活用という視点からのプロセス改革を提唱している。『Tech-On！』でコラム「グローバル製造業のための3次元データプロセス改革」を連載し、このほど書籍『3D活用でプロセス改革』を執筆した両氏に、開発プロセス改革の在るべき姿を聞いた。（聞き手は、木崎健太郎、高野 敦＝日経ものづくり）

――3Dデータの活用と開発プロセスの改革は、どちらも製造業にとっては非常に重要なテーマで、『日経ものづくり』や『Tech-On！』でも積極的に取り上げてきました。両者を別々に進めるのではなく、一体的に進めるべきだというのがお二方の提言です。この2つのテーマの関係について初めに伺いたいと思います。

鳥谷氏：これに関しては2つのポイントがあります。1つは、グローバル化です。製造業でグローバル化が進むと、生産の部分を中心に海外に展開していくことになります。日本で設計して海外で生産する場合もあれば、設計も含めて海外に移管することも考えられます。あるいは、製品設計は日本に残して工程設計だけを海外に持っていくかもしれない。

鳥谷浩志（とりや・ひろし）氏
ラティス・テクノロジー代表取締役社長。東京大学理学部情報科学科卒業後、リコー・ソフトウェア研究所でソリッドカーネル「DESIGNBASE」の研究開発に従事。1997年ラティス・テクノロジー技術統括部長、1999年同社代表取締役に就任、現在に至る。内閣府研究開発型ベンチャープロジェクトチーム委員、経済産業省産業構造審議会新成長政策部会委員などを歴任。理学博士（東京大学）。著書に『3次元ものづくり革新』（日経BP社）、『3Dデジタル現場力』（JIPMソリューション）など。

　そうした状況で現場からの要望として増えているのは、海外工場への作業指示に関するソリューションです。我々は、（軽量3Dデータフォーマットである）「XVL」の関連製品の販売を通じて現場で何が起きているのかということが手に取るように分かります。今は、製造業において3Dデータを活用した工程設計と作業指示が大きなトレンドになっているといえます。

　そうすると、製品設計/工程設計/生産をそれぞれどこで行うのかという拠点配置が非常に重要になってくるだろうと思っています。それは単なる3Dデータ活用という観点ではなく、もっとマクロ的に論じることが大事ではないかということで、最近はデロイト トーマツ コンサルティングさんと組んでいます。

　もう1つのポイントは、ようやく3D設計が定着し、コンカレント・エンジニアリングやサイマルテニアス・エンジニアリングに本格的に取り組む機運が高まってきました。納期の要求が厳しくなる中で、品質を高めてコストを下げなければならない。

　そうなると、実機が出来上がる前に3Dデータを使ってさまざまな検証をする必要が出てきます。製品設計が終わる前に工程設計に着手して、工程設計が終わる前に生産ラインの段取りに入るといった具合に並行して進めるようになると、やはり3Dデータが欠かせないわけです。

　それでは、プロセスがシーケンシャルからコンカレントになり、従来は紙の図面だった部分が3Dデータになったら、そのデータをどう渡せばいいのか。どのような教育が必要で、そうしたプロセスをどう管理すればいいのか。やはり根本から考えなければならないので、ここでもデロイトさんの力を借りています。そういう経緯もあって、3Dデータとプロセス改革というテーマで新井本さんと一緒に連載コラムや書籍を執筆することになりました。