2013年5月の台湾メーカーの大型TFTパネル出荷数量は、対前年比（YOY）で10.5％増、対前月比（MOM）で14.4％増の2520万枚だった。主要4社中2社がMOMで増加。同年1～5月の同累計出荷数量はYOYで1％増となった。日本、韓国、中国を含めたグローバルの推計では、同年5月の大型TFTパネルの出荷数量は約6700万枚（YOYで5％増、MOMで4％増）、同年1～5月の同累計出荷数量はYOYで9％増加した。

　2013年5月の大型TFTパネルのアプリ別出荷数量は、以下の通り。

1）テレビ（TV）向けが2000万～2050万枚でYOYで7％増、MOMで5％増。1～5月累計ではYOYで8％増
2）ノートパソコン（NB）向け（タブレット含まず）が1650万～1700万枚で同18％減、19％増。1～5月累計ではYOYで22％減
3）モニター向けが1450万～1500万枚で同1％減、5％増。1～5月累計ではYOYで11％減
4）タブレット向けは1550万～1600万枚で同56％増、11％減。1～5月累計ではYOYで121％増。

　アプリ別ではタブレット向けが一服、テレビ向けが回復、モニター向けが低迷、NB向けがリバウンドとなったが、大きな流れに変化はない。タブレット向けでは、「iPad」「iPad Mini」（いずれも米Apple社）向けで最大のベンダーである韓国LG Display社が400万枚弱とMOMでほぼ横ばい。一方、韓国Samsung Display社は、親会社の韓国Samsung Electronics社のタブレットPC向けなどが牽引役となり、MOMで約5％増加の500万枚弱で、LG Display社との差が拡大した。

　White Box（メーカー製ではなく販売店製のパソコン）向けが主な台湾Chunghwa Picture Tubes社（CPT）は、労働節用の調達を終え、MOMで大幅減。iPad向けの供給が細るシャープや、Sony向けなどでごくわずかの出荷に留まるパナソニック液晶ディスプレイ（本社兵庫県姫路市）などは不調。TV向けは、中国の労働節用、大手ブランドの新機種用の調達が一服しているもののMOMで増加と高水準を推移している。モニター向けは、NB向けほどひどくはないものの、コンシューマー機種用を中心に想定を下回るパネル需要が続いている。