事業や生産工場の統廃合

 事業や生産工場の統廃合も、部品表の改革が必要に迫られる大きな要因だ。右肩上がりの時代であれば、各事業部がそれぞれの業績を伸ばせば会社の業績も向上した。しかし、現在は短期間で市場ニーズが変動する時代となった。そのため企業は、その頻繁な変動に合わせて俊敏に事業ポートフォリオを変化させながら、経営改革を行っていく必要がある。そして、組織としては、事業や生産工場の統廃合といった形で対応していくことになるのである。

 例えば、これまで別々の事業部として独立して運営されてきた、2つの事業部があるとしよう。そして、この2つの事業部が扱っていた製品やサービスを統合し、新しいシナジーを生み出す事業部をつくる、というケースを考えてみる。もし、この2つの事業部がこれまで共同で仕事をしたことがなかったとしたら、それぞれが利用しているCADや部品表形式も異なっている可能性が高い。詳細を見てみると、製品開発に利用しているシステムが違うので部品コード体系や図番体系も異なり、出図や設計変更のプロセスも違っている。

 このような状態では、新しい事業部を組織として統合できたとしても、技術情報を統合して、本来の製品開発におけるシナジーを発揮するには多くの調整が必要となる。統合による本来の効果を得るまでには、長い時間がかかってしまうだろう。