その設問とは、「一般に、製品で不具合が発生し、あるユニット/部品が原因として疑われる場合、どのような体制で原因調査を進めるのがいいと思いますか」というものです。その回答結果を回答者の所属企業の形態(最終製品メーカー、ユニット/部品メーカー、どちらにもなり得る)ごとにまとめたのが以下の図です。

図●「一般に、製品で不具合が発生し、あるユニット/部品が原因として疑われる場合、どのような体制で原因調査を進めるのがいいと思いますか」という設問への回答結果(最もよいと思うものを1つ選択)
( )内の数字は回答者数。
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 筆者が興味深いと思った点は、回答者の所属企業の形態によって回答傾向が大きく異なることです。最終製品メーカーに所属している人の多く(67.5%)は「最終製品メーカー主体で関係者が一緒に進める」のがよいと考えています。一方、ユニット/部品メーカーに所属している人の半数近く(51.0%)は「ユニット/部品メーカー主体で関係者が一緒に進める」のがよいと回答しました。そして、どちらにもなり得る企業に所属している人の回答傾向は、その中間といったあたりです。

 このような結果になった背景には、まず原因調査において自社が主導権を握りたいという思いが当然あるでしょう。それに加えて、こうした原因調査では互いに必要な情報を相手からなかなか入手できないという事情があることもアンケートからはうかがえました。その一方で、原因調査を理由に本来は門外不出の機密情報の提供を相手から求められることも少なくないようです(最終製品メーカーがユニット/部品メーカーに要求するケースが多い)。日経ものづくり2013年3月号に掲載予定の記事では、そうした原因調査を阻む事情などに関する回答結果も盛り込む予定です。