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誰が不具合の原因を調査する(できる)のか

高野 敦=日経ものづくり
2013/02/07 07:00
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日本航空が運航していた「Boeing 787」の電池を解析するNTSBの調査担当者(写真:NTSB)
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 米Boeing社の旅客機「Boeing 787」で2次電池が過熱・発煙する事故が相次ぎ、同社や2次電池を製造したジーエス・ユアサコーポレーション、米国家運輸安全委員会(NTSB)、日本の運輸安全委員会(JTSB)などが原因調査に乗り出しています(Tech-On!の関連記事1関連記事2関連記事3、『日経ものづくり』の記事紹介、『日経エレクトロニクス』の記事紹介)。しかし、電池が発火したから電池が悪いという単純な話ではなく、電池の制御ユニットや組立工程などに問題が潜んでいた可能性もあるため、原因調査は長期化が避けられない様相です。

 そもそも、Boeing 787に限らず、現代の製造業では分業化や製品の複雑化が進んだことから、ある製品のユニット/部品で不具合が起きた場合、その原因調査は年々難しくなっているようです。一連の事故を受けて、日経ものづくりは「複数の企業が関わる製品不具合の原因調査」というテーマでアンケートを実施しましたが、そこでも原因調査は難しくなったという回答が多数を占めました。回答結果の詳細は日経ものづくり2013年3月号(2013年3月1日発行)の「数字で見る現場」欄に掲載する予定ですが、ここではその中でも個人的に興味深いと思った設問および回答結果を1つ紹介します。

 アンケートは既に終了しています。ご回答いただいた方には、あらためて感謝申し上げます。
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